「The Smarter E Europe 2026」からの考察

「The smarter E Europe」は、再生可能エネルギーおよびスマートエネルギーソリューション分野における欧州を代表する業界イベントの一つとして、今年もメッセ・ミュンヘンで開催されました。このイベントは、「Intersolar Europe」、「ees Europe」、「Power2Drive Europe」、「EM-Power Europe」の4つの展示会を統合したもので、太陽光発電や蓄電池からEV充電、エネルギー管理、電力系統の柔軟性に至るまで、あらゆる分野を網羅しています。統合された展示会には、52カ国から約10万5,000人の業界関係者と2,650社の出展者が集まり、これらの分野で活躍する多くの主要サプライヤーも参加しました。暑く汗ばむ展示会場で数日間を過ごした結果、私たちが得た主な所感は以下の通りです。

HEMSソリューションは住宅全体の最適化へと拡大

2026年の「The smarter E Europe」では、住宅用蓄電市場が「太陽光発電＋蓄電」の枠を超え、完全に統合された家庭用エネルギーシステムへと移行していることが明らかになりました。家庭用バッテリーは、単なる自家消費システムとしてだけでなく、太陽光発電、EV充電器、ヒートポンプ、ダイナミック料金、バックアップ電源、仮想発電所（VPP）サービスを結びつける柔軟なエネルギー資産として位置づけられるようになってきている。SENECは、新製品および拡張された住宅用蓄電システムとともに「PowerPilot HEMS」を発表し、一方、E3/DCは、EVバッテリーと同社のホームパワーステーションを接続する双方向DCウォールボックスを含む、完全電動化された建物向けの統合ソリューションを強調した。SMA Solarは、インテリジェントなエネルギーフロー管理、レジリエンス、セキュリティを中核とした住宅向けソリューションを展示し、その中には新世代の三相ハイブリッドインバーターも含まれていた。また、複数の企業が、Shellyなどのプロバイダーが提供するスマートホームシステムやデバイスとの連携を披露した。これにより、家庭内の幅広い接続デバイスが、家庭用エネルギー管理システムの一部として組み込まれる可能性が広がっている。

プラグイン型蓄電システムのスマート化と機能向上

また、本展示会では、特にマンション居住者や既存住宅への後付け導入を想定した、プラグイン型およびバルコニー設置型蓄電システムの急速な台頭も注目されました。これらの製品は、単なるバルコニー設置型太陽光発電システムの追加機器という枠を超え、インバーター内蔵、アプリによる制御、動的な料金プラン最適化、AIを活用したエネルギー管理を備えた、より高性能な蓄電ソリューションへと進化しています。注目すべき進展として、蓄電容量の増加が挙げられる。主要なプラグイン型およびバルコニー型システムは、1～3kWhの小型バッテリーから、3～5kWhの容量を持つバッテリーへと移行している。また、多くのソリューションはモジュール式を採用しており、システムを10～30kWhの範囲まで拡張することが可能だ。これにより、従来の住宅用バッテリーシステムとプラグイン型ソリューションの境界線が曖昧になりつつある。EcoFlowは、より広範な家庭用エネルギー管理プラットフォームとともに、プラグイン型ソーラー製品群「Stream 2」を発表した。Jackeryは、バルコニー用太陽光発電とより大規模な住宅用アプリケーションの両方をカバーするモジュール式蓄電ソリューションとして、「SolarVault 3」シリーズを披露した。

電化は急速に進化し続けている

「Power2Drive Europe 2026」では、過去数年間におけるEV充電市場の急速な発展が浮き彫りになった。規制、補助金、規格、そして技術のすべてが大きな変化を遂げている。市場は成熟し、ベンダー各社は単に印象的な出力数値を示すだけでなく、より広範なエネルギーインフラとのインテリジェントな統合に注力している。この変化は、スマートソリューションと資源活用が最優先事項となっているAC充電とDC充電の両方で明らかである。この変化は展示会場全体で顕著に見られた。数多くのサプライヤーが、EV充電と太陽光発電、蓄電池、エネルギー管理システムを組み合わせたソリューションを展示した。スマート充電や動的な負荷バランス調整機能が特に注目を集めた。単に充電速度を最大化することよりも、電力消費の最適化に対する関心の高まりが会場全体で見て取れた。電力コストや送電網の制約がより重要な考慮事項となるにつれ、インテリジェントなエネルギー管理がますます重要な差別化要因となっている。

今年の「Power2Drive Europe」では、フリートの電動化にも注目が集まり、主催者は、乗用車、バン、トラック、バスの電動化に取り組む企業、職人、自治体向けの専用イベント「Fleet Transformation Days」を初開催した。その捉え方も成熟してきた。出展者や来場者は、フリートを単なるハードウェアの調達というよりも、エネルギー管理の課題として捉えるようになり、純粋な充電仕様よりも、総所有コスト（TCO）、稼働率、電力網との統合が意思決定の原動力となっている。双方向充電（V2X）は、このテーマにおける明確な注目点である。AFIRが新規の公共充電ポイントにおけるISO 15118-20規格の対応を義務付けること、またV2Gの導入により2040年までに年間220億ユーロのシステムコスト削減が見込まれることから、フリートは単なる電力消費者ではなく、柔軟な電力網資産としてますます認識されるようになっている。大型車両や商用車の充電分野も飛躍的に進歩し、トラック、物流、車両基地の運用を目的としたメガワット級の充電器が市場に登場した。

情報源：Berg Insight

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