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ドローンビジネス調査報告書2020【インフラ・設備点検編】

- 本格化するドローンの現場実装と今後の展望 -

 

出版社 出版年月電子版価格 冊子体+電子版価格 ページ数
インプレス総合研究所
2019年9月¥85,000 (税別)
CD(PDF)
¥95,000 (税別)162

サマリー

インプレス総合研究所が発行するレポート「ドローンビジネス調査報告書2020【インフラ・設備点検編】」は、点検分野でドローンをビジネス活用する際に必要な情報を整理し、ドローンビジネスの現状と今後の展望について分析しています。点検分野への参入を検討しているドローン関連事業者や、インフラ・設備を所有・管理する企業が、今後のドローン活用を検討するために有益な情報を提供しています。

 


■本書のポイント

  1. 今後、ドローンサービス市場規模の大部分を占めるであろうインフラ設備点検分野に特化して解説
  2. 既存の点検手法とドローンを活用した点検手法の比較(メリットを解説)
  3. 「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔」「ソーラーパネル」「屋根」「ビル壁面」「下水道」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「その他」など分野別の点検市場の現状を解説 ※昨年度版から4分野追加
  4. インフラ・設備点検市場の展望を理解するうえで重要な省庁の動向を解説
  5. 海外のドローン活用の現状と先進的な企業14社の動向を解説

レポート概要

インフラや設備の維持管理を継続していく手法のひとつとして、近年、ドローンの活用が注目されている。

先行していたソーラーパネルや屋根点検といった分野に加えて、2019年度は橋梁や鉄塔、プラント、船舶などの分野でドローンの現場実装が進みはじめている。また、小型ドローンや屋内飛行が可能なドローンの登場により、下水道管の中など今まで点検が行えなかったフィールドへのドローン活用も動き出している。

本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務のコストや現場で起きていること、課題などを明らかにする。

本書の内容

国土交通省によると、国内のインフラ点検市場は2016年時点で約5兆円と言われています。高度成長期に整備されたインフラは老朽化が進んでおり、適切な維持管理のためにも点検作業が急務です。その一方で、技術者不足への対応や、インフラ点検にかかるコスト増大を抑えることが課題となっています。そのような中、着実かつ効率的な点検を行い、インフラや設備の維持管理を継続していく手法のひとつとして、近年、ドローンの活用が注目されています。

国内のドローンを活用した点検分野の市場規模は、2018年度に43億円、2019年度は110億円、2024年度には1473億円に達すると当研究所では推測しています。先行していたソーラーパネルや屋根点検といった分野に加えて、2019年度は橋梁や鉄塔、プラント、船舶などの分野でドローンの現場実装が進みはじめています。また、小型ドローンや屋内飛行が可能なドローンの登場により、下水道管の中など今まで点検が行えなかったフィールドへのドローン活用も動き出しています。

本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務のコストや現場で起きていること、課題などを明らかにします。

  • 第1章の「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」では、インフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、プレイヤー、ビジネスモデルなどをまとめています。
  • 第2章の「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔」「ソーラーパネル」「屋根」「ビル壁面」「下水道」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「その他」の14分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題(分野特有の課題、技術課題、社会的課題など)、ドローン活用のメリット、市場成長性などを分析しています。また、今後のインフラ設備点検市場で注目すべき動向もまとめています。
  • 第3章「各省庁の動向」は、インフラ・設備点検市場の展望を理解するうえで重要な、国土交通省、経済産業省、総務省、内閣府の動向をまとめています。
  • 第4章「海外の先進事例」は、インフラ・設備点検分野における海外のドローン活用の現状と先進的な企業14社の動向を解説します。

 


 

注目の調査結果

図 点検分野ごとのフェーズ



目次

目次

第1章 インフラ・設備点検における ドローンの役割とビジネスモデル

1.1    ドローンの定義と分類
 1.1.1    本書で取り扱う「ドローン」の定義
 1.1.2    ドローンの分類
 1.1.3    民生用(ホビー用)と業務用
 1.1.4    回転翼と固定翼、VTOL
 1.1.5    水中ドローン
 1.1.6    超小型ドローン
1.2    インフラ点検の現状とドローンを活用した点検手法について
 1.2.1    インフラの現状
 1.2.2    ドローンの有用性
 1.2.3    ドローンを活用した点検の価値と効果
1.3    点検分野におけるプレイヤー
 1.3.1    ハードウェア(機体)
 1.3.2    ハードウェア(パーツ)
 1.3.3    サービス提供事業者
 1.3.4    点検事業者
 1.3.5    利用者(国、自治体、団体、自社活用企業)
1.4    点検分野におけるドローン活用のビジネスモデル

第2章 産業分野別のドローンビジネスの現状と課題

2.1    インフラ点検分野におけるトレンドと今後の展望
 2.1.1    全体動向
 2.1.2    国内のドローンビジネス全体の市場規模
 2.1.3    超小型ドローンを活用した点検サービスの登場
 2.1.4    商用サービスが始まる橋梁点検
 2.1.5    屋内計測という派生サービス
 2.1.6    活性化するドローン人材市場
 2.1.7    工事としてのドローン点検サービス
 2.1.8    大手サービス提供事業者の登場
2.2    橋梁
 2.2.1    現況
 2.2.2    従来の点検手法
 2.2.3    ドローン活用のメリット・特長
 2.2.4    主なプレイヤー
 2.2.5    ビジネスモデル
 2.2.6    代表的なハードウェア
 2.2.7    課題
 2.2.8    市場成長性
2.3    トンネル・洞道
 2.3.1    現況
 2.3.2    従来の点検手法
 2.3.3    ドローン活用のメリット・特長
 2.3.4    主なプレイヤー
 2.3.5    ビジネスモデル
 2.3.6    代表的なハードウェア
 2.3.7    課題
 2.3.8    市場成長性
2.4    ダム
 2.4.1    現況
 2.4.2    従来の点検手法
 2.4.3    ドローン活用のメリット・特長
 2.4.4    主なプレイヤー
 2.4.5    ビジネスモデル
 2.4.6    代表的なハードウェア
 2.4.7    課題
 2.4.8    市場成長性2.5    送電網    
    2.5.1    現況
    2.5.2    従来の点検手法
    2.5.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.5.4    主なプレイヤー
    2.5.5    ビジネスモデル
    2.5.6    代表的なハードウェア
    2.5.7    課題
    2.5.8    市場成長性
2.6    基地局鉄塔    
    2.6.1    現況
    2.6.2    従来の点検手法
    2.6.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.6.4    主なプレイヤー
    2.6.5    ビジネスモデル
    2.6.6    代表的なハードウェア
    2.6.7    課題
    2.6.8    市場成長性
2.7    ソーラーパネル    
    2.7.1    現況
    2.7.2    従来の点検手法
    2.7.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.7.4    主なプレイヤー
    2.7.5    ビジネスモデル
    2.7.6    代表的なハードウェア
    2.7.7    課題
    2.7.8    市場成長性
2.8    屋根    
    2.8.1    現況
    2.8.2    従来の点検手法
    2.8.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.8.4    主なプレイヤー
    2.8.5    ビジネスモデル
    2.8.6    代表的なハードウェア
    2.8.7    課題
    2.8.8    市場成長性
2.9    ビル壁面    
    2.9.1    現況
    2.9.2    従来の点検手法
    2.9.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.9.4    主なプレイヤー
    2.9.5    ビジネスモデル
    2.9.6    代表的なハードウェア
    2.9.7    課題
    2.9.8    市場成長性
2.10    下水道    
    2.10.1    現況
    2.10.2    従来の点検手法
    2.10.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.10.4    主なプレイヤー
    2.10.5    ビジネスモデル
    2.10.6    代表的なハードウェア
    2.10.7    課題
    2.10.8    市場成長性
2.11    プラント    
    2.11.1    現況
    2.11.2    従来の点検手法
    2.11.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.11.4    主なプレイヤー
    2.11.5    ビジネスモデル
    2.11.6    代表的なハードウェア
    2.11.7    課題
    2.11.8    市場成長性
2.12    風力発電    
    2.12.1    現況
    2.12.2    従来の点検手法
    2.12.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.12.4    主なプレイヤー
    2.12.5    ビジネスモデル
    2.12.6    代表的なハードウェア
    2.12.7    課題
    2.12.8    市場成長性
2.13    建築物設備    
    2.13.1    現況
    2.13.2    従来の点検手法
    2.13.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.13.4    主なプレイヤー
    2.13.5    ビジネスモデル
    2.13.6    代表的なハードウェア
    2.13.7    課題
    2.13.8    市場成長性
2.14    船舶    
    2.14.1    現況
    2.14.2    従来の点検手法
    2.14.3    ドローン活用のメリット・特長
    2.14.4    主なプレイヤー
    2.14.5    ビジネスモデル
    2.14.6    代表的なハードウェア
    2.14.7    課題
    2.14.8    市場成長性
2.15    その他  

  第3章    各省庁の動向

3.1    全体的な動向
3.2    国土交通省の動向
3.3    経済産業省の動向
3.4    内閣府の動向
3.5    総務省の動向

第4章 海外企業の動向

4.1    インフラ設備点検で活用される機体
4.2    各企業の動向
4.2.1    Sitemark
4.2.2    Aerodyne
4.2.3    RoNik Inspectioneering
4.2.4    Flyability
4.2.5    Sky-Futures
4.2.6    Cyberhawk
4.2.7    DroneBase
4.2.8    5x5 Technologies
4.2.9    PRENAV
4.2.10    ARE Corporation
4.2.11    Honeywell
4.2.12    Interactive Aerial
4.2.13    SkySpecs
4.2.14    Raptor Maps

掲載資料一覧

資料1.2.1 日本国内の社会インフラの数量と建設からの平均経過年齢
資料1.2.2 道路橋(橋長2m以上の橋)の建設年度別施設数
資料1.2.3 建設後50年以上経過する社会資本の割合
資料1.2.4 各インフラ分野における巡視、点検を行っている割合
資料1.2.5  社会資本の管理体制の現状 各分野の管理者
資料1.2.6 市町村における職員数の推移( 市町村全体、 土木部門)
資料1.2.7 市町村における維持管理体制 技術系職員がいない市町村の割合
資料1.2.8 各インフラ分野における点検サイクル
資料1.2.9 点検・診断の指針となる点検基準の策定状況
資料1.2.10 ドローン活用の付加価値
資料1.2.11 ドローンの活用で期待される効果
資料1.3.1 点検分野における主なプレイヤー
資料1.3.2 代表的な汎用機の無人航空機メーカーと代表的な機体名称
資料1.3.3 代表的な専用機の無人航空機メーカーと代表的な機体名称
資料1.3.4 鋼鉄製橋桁の点検(エンルート社PG700)
資料1.3.5 コンクリート製橋脚の点検(大日本コンサルタント マルコ)
資料1.3.6 煙突内部の撮影(リベラウェアIBIS)
資料1.3.7 天井裏・地下ピットの撮影(リベラウェアIBIS)
資料1.3.8 代表的な水中ドローンメーカーと代表的な機体名称
資料1.4.1 点検分野のドローンを活用したビジネスモデル例①
資料1.4.2 点検分野のドローンを活用したビジネスモデル例②
資料2.1.1 点検分野ごとのフェーズ(2019/8月時点)
資料2.1.2 国内のドローンビジネス市場規模の予測
資料2.1.3 サービス市場の分野別市場規模
資料2.1.4 リベラウェア「IBIS」重量170g(バッテリー込み)の超小型ドローン
資料2.1.5 本郷飛行機の「P250 Series」重量約250gの超小型機体
資料2.1.6 マイクロドローンとFPVゴーグル
資料2.2.1 橋梁点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.2.2 橋梁点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.2.3  HDC02
資料2.2.4  マルコ(大日本コンサルタント)
資料2.3.1 トンネル・洞道点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.3.2 トンネル・洞道点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.3.3  IBIS(リベラウェア)重量170g(バッテリ込み)の超小型ドローン
資料2.4.1 ダム点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.4.2 ダム点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.4.3  パナソニック 水中ロボット
資料2.4.4  PG700(エンルート)
資料2.5.1 送電網点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.5.2 送電網点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.5.3  KD-I01(KDDI)
資料2.5.4架空地線 自動追尾点検システム (アルプスアルパイン)
資料2.6.1 基地局鉄塔点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.6.2 基地局鉄塔点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.6.3  KD-I01(KDDI)
資料2.6.4  Waymark T-01(ジャパン・インフラ・ウェイマーク)
資料2.7.1 ソーラーパネル点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.7.2 ソーラーパネル点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.7.3 Matrce 200シリーズV2(DJI)
資料2.7.4  FLIR Duo Pro R
資料2.8.1 屋根点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.8.2 屋根点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.8.3 Mavic 2シリーズ(DJI)
資料2.9.1 ビル壁面点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.9.2 ビル壁面点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.9.3  DJI Matrce 200シリーズV2(DJI)
資料2.9.4  FLIR Duo Pro R(FLIR)
資料2.10.1 下水道点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.10.2 下水道点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.10.3  Air Slider AS400(NJS)
資料2.10.4  P400 Series(本郷飛行機)
資料2.11.1 プラント点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.11.2 プラント点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.11.3 リベラウェア「IBIS」重量170g(バッテリ込み)の超小型ドローン
資料2.12.1 風力発電点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.12.2 風力発電施設の点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.12.3 KD-W01(KDDI)
資料2.12.4  Matrice 200シリーズV2(DJI)
資料2.13.1 建築物設備点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.13.2 建築物設備の点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.13.3  ELIOS(Flyability)
資料2.14.1 船舶点検分野のフェーズ(2019/8月時点)
資料2.14.2 船舶の点検分野における主な商用サービス(2019/8月時点)
資料2.14.3  Matrice 200シリーズV2(DJI)
資料2.14.4  Blue ROV2(Blue Robotics)
資料2.14.5  CCROV(VxFly)
資料3.1.1 国が進めているロボット関連のプロジェクト
資料3.2.1 国土交通省・経済産業省策定5つの重点分野
資料3.2.2 実施フロー
資料3.3.1 福島ロボットテストフィールドの全体図
資料3.3.2 福島ロボットテストフィールドのインフラ点検災害対応エリア
資料3.3.3 橋梁点検に用いる無人航空機の性能評価基準策定に向けた飛行試験の全体像
資料3.4.1 インフラ維持管理・更新・マネジメント技術の研究開発概念図
資料4.1.1 DJI Matrice 600 Pro
資料4.1.2 Intel Falcon 8+(価格は非公開)
資料4.1.3 Yuneec Typhoon H Plus With Intel 価格は1900ドル
資料4.1.4 ヤマハ発動機は陸・海・空の自律動作マシンに Jetson AGX Xavier を採用
資料4.1.5 FLIRとDJIが開発するドローン用赤外線カメラZenmuse XT Premium Aerial Thermal Imaging
資料4.2.1 Sitemarkウェブサイト
資料4.2.2 Sitemarkのパイロット向けアプリ
資料4.2.3 Aerodyneウェブサイト
資料4.2.4 Aerodyneが提供する「DaaS(ドローン・アズ・ア・サービス)」
資料4.2.5 RoNik Inspectioneeringのウェブサイト
資料4.2.6 RoNik Inspectioneeringが開発するクラウドポータル
資料4.2.7 Flyabilityのウェブサイト
資料4.2.8 インドア・インスペクションドローン「ELIOS」
資料4.2.9 Sky-Futuresのウェブサイト
資料4.2.10 Cyberhawkウェブサイト
資料4.2.11 Betterviewのウェブサイト
資料4.2.12 5×5 Technologiesのウェブサイト
資料4.2.13 PRENAVのウェブサイト
資料4.2.14 PRENAVの取り組み
資料4.2.15 ARE Corporationのウェブサイト
資料4.2.16  Honeywellのウェブサイト
資料4.2.17 Honeywellの提供するサービス
資料4.2.18 Interactive Aerial のウェブサイト
資料4.2.19 暗くて狭い閉鎖空間の検査もできるLegacy One
資料4.2.20 SkySpecsのウェブサイト
資料4.2.21 ソフトウェア「Horizon」
資料4.2.22 SkySpecsが開発している自律飛行型ドローン(写真左)
資料4.2.23 Raptor Mapsのウェブサイト
資料4.2.24 ソーラーパネル検査用に開発された「Raptor Solar」
資料4.2.25 SenseFlyの固定翼ドローン「senseFLY Solar 360」

 


 

執筆者紹介
 
青山 祐介
出版社勤務を経て2005年に独立。フリーランスのジャーナリストとして、ドローンをはじめカメラ、映像制作、インターネット、モバイルデバイス、オートバイなど幅広いテーマの雑誌・Web媒体に寄稿している。著書に『恋愛ドラマとケータイ』(青弓社)、『究極のニコンカメラ』『悦楽GR』(枻出版社)などがある。また、自らドローンによる撮影もてがけており、2016年に宇城市で開催された「Drone Challenge in三角西港」では宇城市長賞(映像部門)を受賞している。
 
野々下 裕子
デジタル業界を中心に国内外で開催されるカンファレンスやイベントの取材、インタビューなどの記事を IT やビジネス系オンラインメディア向けに執筆するほか、マーケティング調査やリサーチ分析などの活動を行う。対象ジャンルは世界のスタートアップ市場をはじめ、スマートシティ、モビリティ、ロボティクス、AI、XR、デジタルヘルス、ウェアラブルなど多数。神戸市在住。
 
インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。

 

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