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東京五輪に向けたデジタルサイネージ市場の展望

 

出版社 出版年月冊子体価格電子版価格 冊子体+電子版価格 ページ数
シード・プランニング
2015年6月¥120,000 (税別)¥120,000 (税別)
PDF(CD-ROM)
¥150,000 (税別)195

サマリー

ポイント
  • 2020年東京五輪に向けたデジタルサイネージ関連各社の取り組みや事例を紹介
  • 2020年までのデジタルサイネージ市場規模を予測
  • デジタルサイネージ事業者・システムベンダー・団体の詳細個票を収載

 


 

2020年の東京五輪・パラリンピック開催が決定し、不動産、ゼネコン、インフラ、観光等の業界では五輪特需が期待され盛り上がりを見せています。デジタルサイネージ業界も非常に盛り上がっており、東京都を中心に日本全国の情報発信・案内システムインフラの充実化を支えるべく各社取り組みを進め、東京五輪専門営業部隊を発足させたメーカーがある等、東京五輪特需に大きく期待し、取り組んでいます。

設置数だけでなく、ディスプレイやシステムの機能向上により、4K8K等の高精細化やスマホ・タブレット連携、映像情報ビッグデータの活用等のデジタルサイネージの高付加価値化が進んでいます。また、国土交通省によるビジットジャパン事業の効果により訪日外国人観光客が増加し、多言語対応も求められています。

本レポートでは、すでにデジタルサイネージ業界で実績のある事業者やシステムベンダー各社にヒアリングを行い、東京五輪に向けた取り組みや課題、行政の取組等について情報を整理し、今後の市場動向を予測します。

本レポートをデジタルサイネージ事業者、システムベンダー、ハードウェアメーカー、関連各位に活用いただき、デジタルサイネージ市場促進の一助となれば幸いです。

 



目次

目次

はじめに

調査概要

1章 総括
 1.デジタルサイネージ市場の概要
  (1)市場の概況
  (2)デジタルサイネージメーカー各社の状況
     1)シャープ
     2)東芝ライフスタイル
     3)パナソニック
     4)三菱電機
     5)各社
     6)Inter BEE2014にみるデジタルサイネージ用ディスプレイの動向
  (3)街頭大型ビジョン市場の動向
 2.市場規模予測
  (1)2014年の市場規模
  (2)2020年までの市場見通し
  (3)2020年までの市場規模予測
 3.東京五輪に向けたデジタルサイネージ市場の展望

2章 東京五輪に向けたデジタルサイネージをとりまく状況
 1.デジタルサイネージの歴史
  (1)デジタルサイネージ用フルカラーLED大型ディスプレイシステムの歴史
  (2)街頭デジタルサイネージの草分け アルタビジョンの歴史
  (3)五輪での究極のデジタルサイネージ開閉会式でのプロジェクションマッピングの歴史
  (4)デジタルサイネージの華 マルチビジョンの歴史
 2.東京五輪に向けた取り組み
  (1)デジタルサイネージ業界の状況
  (2)システムベンダーの取り組み
  (3)デジタルサイネージ事業者の取り組み
  (4)街頭大型ビジョンなど大型映像ビジネスの取り組み
  (5)スタジアム設備等公式スポンサーの取り組み
 3.主な参入企業一覧
 4.2014-2015年各社の動向

3章 デジタルサイネージに関わる行政動向
 1.公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
 2.東京都 オリンピック・パラリンピック準備局
 3.内閣官房 2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室
 4.文部科学省
 5.総務省
  (1)2020年に向けた社会全体のICT化推進に関する懇談会
  (2)デジタルサイネージワーキンググループ
  (3)大会開催基本計画の策定等円滑な準備に向けて国の対応が期待される事項」抜粋

4章 ヒアリング調査個票
 1.事業者等
  (1)JR東日本企画
  (2)ストリートメディア
  (3)成田国際空港
  (4)パス・コミュニケーションズ
  (5)ビジョンテクノネット
  (6)マイクロアドデジタルサイネージ
 2.システムベンダー
  (1)シャープ
  (2)東京メディアコミュニケーションズ
  (3)ニューフォリア
  (4)パナソニック
  (5)ピーディーシー
  (6)ファン・ファクトリー/ダイスジャパン
  (7)フォーラムエイト
  (8)富士フイルムイメージングシステムズ
 3.団体
  (1)デジタルサイネージコンソーシアム
  (2)日本パブリックビューイング協会

5章 資料編
 1.広告関連資料
  (1)日本の総広告費
  (2)媒体別広告費
  (3)広告費内訳の推移
 2.分野別資料
  (1)流通関連資料
  (2)建設関連資料
  (3)交通関連資料
 3.総務省資料
  (1)世界最先端IT 国家創造宣言工程表
  (2)2020年に向けた社会全体のICT化推進に関する懇談会 幹事会(第4回)配付資料

 

 

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