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2014-2015 自動運転関連企業の開発戦略とロードマップ

~2020年 東京五輪に向けた準自動走行システム実現への取り組み~

 

出版社 出版年月冊子体価格電子版価格 ページ数
シード・プランニング
2014年8月¥180,000 (税別)¥180,000 (税別)
PDF(CD-ROM)
217

サマリー

 

ポイント

  • 世界の自動運転関連企業の開発戦略を把握
  • 特に注目される領域として通信・レーダー・地図分野の詳細を掲載
  • 自動運転に関わる情報をこの1冊に集約

 

自動運転による究極の安全走行システムを実現させるため、国と産業界が連携する新しい研究開発の取り組みが始まろうとしています。安倍晋三首相を本部長とする高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部は、世界一安全で円滑な道路交通社会の構築に向けた戦略として、自動走行システムと交通データの利活用に関する「官民ITS構想・ロードマップ」を完成させました。これは、官民一体で運転支援装置の開発や道路上の危険情報などのオープン化に取り組み、2030年までに人口比で交通事故死者を世界一少なくする目標のもとに策定されたものです。

こうした国の積極的なバックアップを受け、自動車メーカーも目指す自動運転車両の開発に力を入れています。メルセデスのインテリジェントドライブは、カメラとレーダーセンサーにより車両や歩行者等を検出して運転を自動アシストする装備です。日産自動車は自動駐車システムや高速道路上の渋滞対応自動運転システム等の次世代テクノロジーを2016年にも上市すると発表しました。デンソーは準天頂衛星による高精度測位信号を元にした自動駐車、搭乗者の健康状況までもチェックできるインタラクティブ・コミュニケーション・コックピット、その他にも支援と安全に関する様々な技術の提供を予定しています。自動運転はドライバー支援システムとして快適な移動空間を提供し、渋滞による経済的損失やCO2の削減効果をもたらします。世界が直面する高齢化社会において、自動運転は高齢者の判断や操作を支援するソリューションとしても機能します。また、大手サプライヤーの技術革新の促進、ベンチャーの新しいビジネス始動のチャンスとなり、日本企業のさらなる国際競争力強化の契機としても大きな期待が持たれています。本レポートは形が見え始めた自動運転社会について、国や関連企業の動向をまとめ、現状の理解と今後の方向性を把握するため企画しました。

本レポートが本格化する自動運転社会の構築において、技術開発やビジネス開発に取り組まれるすべてのご関係者の皆様のお役に立つことができれば幸いです。

 


 

調査対象

◆ 企業
トヨタ自動車/日産自動車/ホンダ/フォルクスワーゲン/メルセデスベンツ/アウディ/BMW/VOLVO/GM/グーグル/デンソー/コンチネンタル/ボッシュ/ITSサービス推進機構/NVIDIA/沖電気工業/日本電気/日立化成/日立製作所/アイサンテクノロジー/朝日航洋/ゼンリン/パスコ/コガソフトウェア/中日本高速道路株式会社 等

◆ 研究機関、官公庁
内閣府/国土交通省/経済産業省/総務省/警察庁/NHTSA/ITSサービス推進機構 等

 



目次

I. 総括
  1. 各国カーメーカーによる自動運転技術の導入時期
  2. 自動運転実現に向けた課題
  3. 関連企業

II. 市場規模予測
  1. 自動運転車の台数予測
  2. 衝突被害軽減システムのタイプ別予測 ~2020年
  3. 乗用車販売台数予測

III. 政府の動向
  1. 日本政府の動向
  2. 国際標準化動向
  3. 自動運転の定義と全体像
  4. 自動運転実用化への課題
  5. 自動運転車両開発を推進する米国の政策方針

IV. 自動車メーカー、技術サプライヤー、IT企業の動向
  1. 自動車メーカーの動向
  2. 技術サプライヤーの動向
  3. IT企業の動向

V. 関連業界の動向
  1. ITSシステムにおける無線通信について
  2. 自動運転実現のための車車間通信について
  3. 自動運転実現のための路車間通信について
  4. 自動運転実現のための歩車間通信について
  5. 準ミリ波・ミリ波レーダーシステムの概要
  6. 各種レーダーの特徴と規格
  7. 高精度三次元地図
  8. 自動運転に関連するサービス・インフラ
  9. 2020年 東京五輪での自動運転

VI. 個票

VII. 参考資料
  1. 平成25年度・交通事故のまとめ
  2. 平成25年度の救急出動数等

 

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