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モバイル・EV時代のワイヤレス給電の最新動向と将来展望

- 携帯・スマートフォン市場の次はTVとEV充電!共鳴方式の動向は -

 

出版社 出版年月価格 ページ数
シード・プランニング
2012年3月お問い合わせください 121

※本体価格は、書籍版:160,000円、PDF(CD-ROM)版:160,000円、書籍+PDFセット版:180,000円。

サマリー

ポイント

  • 総務省、2020年にワイヤレス給電家電の世帯普及率目標を80%に設定! / ワイヤレス給電技術の最新開発動向と今後の課題・開発展望は?
  • ワイヤレス給電の参入企業の取組み、今後の有望ターゲット市場は? / トヨタ、日産、三菱自動車などが、EVワイヤレス給電の開発に注力!
  • ワイヤレス給電の普及シナリオ、有望市場規模予測(2011-2020)!
 

総務省は、わが国の成長戦略に基づき、将来50兆円を超える新市場を創造するため、「電波新産業創出プロジェクト」を策定しています。その中の家庭内ワイヤレスプロジェクトでは、ワイヤレス給電技術を活用した新市場の創造が期待されており、総務省は2020年に、ワイヤレス給電家電の世帯普及率を80%にする目標も示しています。そのため2009年に「ブロードバンドワイヤレスフォーラム」が設立され、新たな技術の研究開発、早期実用化、国際展開などの取り組みを強めています。また、ワイヤレス給電を推進するワーキンググループが設置され、普及拡大に向けた積極的な活動を展開しています。

ワイヤレス給電は、標準化が進んでいませんでしたが、標準化団体WPCによって、2010年7月にスマートフォンなどの出力5W以下の機器向けに、初の電磁誘導方式の標準規格「Qi」が策定されました。そのため、2011年にはモバイル機器向け商品が一気に増加し、2012年には一層の普及が見込まれます。

一方、ワイヤレス給電に期待される応用市場は、モバイル機器分野だけではありません。家庭の家電機器や医療・ヘルスケア機器などに加え、磁界共鳴方式などの新技術の進展によって、EV充電での応用に向けた開発競争が活発化するなど、ワイヤレス給電を活用したビジネスチャンス拡大の可能性に注力度が高まってきています。

当調査レポートは、磁界共鳴方式などの新しいワイヤレス給電技術も含め、最新動向をまとめるとともに、家電機器やEV充電機器などにおける実用の可能性や需要性の検討をおこない、今後のワイヤレス給電機器ビジネスの創造に向けた方向性を整理し、有望分野の市場規模を予測することで、関連する全ての産業界における発展の一助とするものです。

調査対象

ワイヤレス給電モジュール・システムメーカ、応用製品メーカ、関連業界団体など(16社以上)

 



目次

はじめに
調査概要
Ⅰ.総括編
  1. ワイヤレス給電の概要
    (1) 電力伝送方式別の分類
    (2) ワイヤレス給電機器分野
    (3) ワイヤレス給電の開発経緯
    (4) 磁界・電界共鳴方式開発の経緯
  2. 技術動向
  3. 参入企業動向
    (1) 方式別参入動向
    (2) 国内参入企業一覧
  4. ワイヤレス給電の市場動向
    (1) 市場構成
    (2) 商品化動向
  5. ワイヤレス給電の課題
    (1) 技術的課題
    (2) その他の課題
  6. 注目市場規模予測
    (1) 全体市場
    (2) 予測の背景・根拠
    (3) スマートフォン市場
    (4) タブレット端末市場
    (5) 薄型テレビ市場
    (6) EV/PHEV市場
Ⅱ.技術動向編
  1. 技術の特徴
  2. 電送効率と伝送距離
  3. 電送効率と電送電力
  4. 方式別の開発動向
  5. 国内行政の動向
  6. 国内標準化動向
    (1) ブロードバンドワイヤレスフォーラム(BWF)の概要
    (2) ワイヤレス電力伝送ワーキンググループの概要
  7. 国際標準化動向
    (1) 標準化動向の概観
    (2) 情報家電分野の標準化動向
    (3) EV分野の標準化動向
    (4) 人体防護指針に関する標準化動向
Ⅲ.市場動向編
  1. ワイヤレス給電の最新動向
  2. 参入動向
    (1) 電磁誘導方式
    (2) 磁界共鳴方式
    (3) 電界結合方式
  3. 商品化動向
    (1) 電磁誘導方式
    (2) 磁界共鳴方式
    (3) 電界結合方式
    (4) アプリケーション動向
  4. 市場動向
    (1) WPT機器販売台数推移
    (2) スマートフォン向けWPTシェア
Ⅳ.主要プレーヤ動向編
  1. 株式会社東芝
  2. 長野日本無線株式会社
  3. 株式会社村田製作所
  4. 株式会社富士通研究所
  5. ソニー株式会社
  6. TDK株式会社
  7. 日立マクセル株式会社
  8. トヨタ自動車株式会社
  9. 日産自動車株式会社
  10. 昭和飛行機工業株式会社
  11. 三菱自動車工業株式会社
  12. 株式会社IHI
  13. クアルコムジャパン株式会社
  14. 株式会社リューテック
  15. 株式会社ヨコオ
  16. WiTricity Corporation
Ⅴ.参考資料編
  1. 総務省の電波政策懇談会試算
  2. 予測ベースデータ
    (1) スマートフォン・タブレット端末
    (2) 薄型TV
    (3) 自動車
    (4) EV/PHEV車普及見通し(参考)
  3. ワイヤレス給電対象機器の消費電力

 

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