自動運転・コネクテッド化が車載ディスプレイ需要をどう変えるか

本テーマでは、車載ディスプレイ市場を「パネル技術」ではなく「使われ方」から整理しています。今後5年の需要を左右するのは、画面枚数の増加そのものではなく、ADASや自動運転の進展、コックピット統合、同乗者体験の再設計です。センターディスプレイ、クラスター、HUD、助手席ディスプレイ、後席モニターなど、役割ごとの採用差が大きくなっています。

需要予測の見方と市場の伸び方

車載ディスプレイ市場の需要予測は、世界の自動車生産台数に「1台あたり表示点数」を掛けて考えると整理しやすくなります。2024年の世界自動車生産約9,250万台と、同年の車載ディスプレイパネル出荷232百万台を組み合わせると、平均でおおむね2.5枚/台という目安が得られます。ただし、この数字は一律ではなく、地域、車格、OEM戦略によって大きく変動します。

• 2024年の基準点は「約2.5枚/台」 世界生産台数とパネル出荷台数から概算すると、2024年時点の平均は約2.5枚/台です。今後はHUD、助手席、後席、CMSの採用増で上振れし得ますが、P2Pのような一体型表示は枚数を逆に減らす可能性があります。
• 2025〜2029年は緩やかな増加レンジが現実的 高機能化は進む一方で、成熟用途もあるため、1台あたり表示点数は急増ではなく緩やかな上昇が妥当です。目安として2.6〜2.9枚/台程度へ上がるシナリオが考えられ、総出荷は2029年に260〜300百万台レンジが視野に入ります。
• 価値成長は枚数よりも高単価化が主導 市場金額は、LTPS、OLED、HUD、助手席ディスプレイなどの高付加価値領域が押し上げます。数量が横ばいに近くても、1枚あたり単価の上昇で市場金額は拡大し得ます。
• 地域差を前提にした予測が必要 中国ではNEVの普及と多面化で表示点数が増えやすく、欧州では助手席ディスプレイ採用が進みやすい傾向があります。単純な世界平均だけでなく、地域別・用途別のシナリオ管理が必要です。

代表ユースケース別の需要整理

実務上は「1台に何枚入るか」だけでなく、「どの機能追加で表示点が増えるか」を見る方が企画に向いています。以下は、自動運転・コネクテッド化に伴って採用が増えやすい主要ユースケースです。

ユースケース別 需要構造の比較

ユースケースごとに、追加されやすい表示点、主な対象車種、需要を押し上げる条件は異なります。以下は企画整理に使いやすい比較表です。

競合・企業動向と採用の広がり方

車載ディスプレイ需要を最終的に決めるのはOEMの採用判断です。高級車で先行採用された装備が、数年かけて準高級帯・量販帯へ移る流れが一般的であり、サプライヤー側はこの波及パターンを前提にコストダウン曲線を組む必要があります。

• 高級車は体験価値の実験場 Mercedes-BenzのMBUX Hyperscreenのような大型一体ディスプレイ構成は、車内体験の差別化を狙う象徴例です。こうした装備は市場全体の方向感を示す先行指標になります。
• 中国市場は数量だけでなく“表示点数”でも強い 中国ではNEV拡大とローカルサプライチェーン強化により、HUD、助手席ディスプレイ、多画面コックピットの採用が進みやすく、単純な台数シェア以上に市場影響力があります。
• 量販帯では“何を削らず、何を統合するか”が勝負 普及帯ではコスト制約が厳しいため、画面枚数をむやみに増やすのではなく、統合表示や部品点数削減とのバランスが重要になります。大型一体表示が増えても、枚数増加がそのまま進むとは限りません。