無料メールマガジン バックナンバー （<<<バックナンバー一覧）
データリソースは無料のメールマガジンを発行し、海外市場調査会社の発信する最新情報などを提供しています。
配信をご希望の方は、こちら（info@dri.co.jp）までお申し込みくださいませ。
週2回お送りする【通信・ITビジネス情報源】と随時発行する【海外調査会社プレスリリース】の2種類があります。
また、レポートリスト郵送（無料）を希望の場合には、送付先と社名等の情報もお書き添え下さい。
|
【海外調査会社プレスリリース】 2011/3/29 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- 【インフォーマテレコムズ&メディア】 2013年にOTT視聴者数がIPTV視聴者数を上回る http://www.dri.co.jp/auto/report/it&m/itmitandsf11.htm#press 【インスタット社】 2015年までに3億7500万を上回るモバイル決済ユーザ http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in1105000si.htm#press 【ナノマーケット社】 ソーラーパネル産業でのスマートコーティングのビジネスチャンスについて発表 http://www.dri.co.jp/auto/report/nano/nano33411.htm#press 【ABI リサーチ】 RFIDによる食品の安全とトレーサビリティシステム:タグ、近距離通信、RFセンサ、デジ タルデータロガ http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abifood11.htm ------------------------------------------------------------------- 【インフォーマテレコムズ&メディア】 2013年にOTT視聴者数がIPTV視聴者数を上回る 2011年3月22日 英国調査会社インフォーマT&M社の調査レポート「インターネットトラフィックとサービ スの予測:通信、動画、音楽、ゲーム ー Congestion Up Ahead? Internet traffic and s ervice forecasts, 2010-2015」は、オーバーザトップ(OTT)によるテレビ視聴者数は、20 13年にIPTV視聴者数を上回るだろうと報告している。同社は、2015年には世界の3億8000 万の視聴者が、テレビやゲーム機、アップルやグーグルのセットトップボックスと同等の 機器によって、オンライン動画を視聴しているだろうと予測している。このような成長は 、BBCのiPlayerやNetflixなどのサービスの人気の高さによって促進されるとみられるが 、一方、ベライゾンやBT、オレンジなどのマネージドIPTVサービスの視聴者数は1億6300 万のユーザにとどまるだろう。 「接続機器によるオンラインビデオの視聴は、長期的にもマス市場においても明白であ る。これらのサービスの主な要因のすべての準備が整っている。ひとたび消費者がこのよ うなサービスを利用したいと思えば、iPlayerなどの有名なブランドのものがあるし、デ バイスメーカーもマーケティングを推進している」とインフォーマT&M社のシニアアナリ ストGiles Cottle氏は語る。 インフォーマT&M社は、2015年にはいくつかの市場ではOTT視聴者数がIPTV視聴者数の2倍 に達し、この傾向はますます明確になるだろうとしている。例えば英国では、すでにOTT 視聴者数がIPTV視聴者数を上回っており、2015年にはIPTVによるオンラインテレビ視聴者 が360万に対して、OTTは2700万となるだろうと予測している。 「このような予測数値は、IPTVプロバイダにとって必ずしも悪いニュースというわけで はないが、いくつかの厄介な問題がある。多くのOTTテレビ視聴者が短縮版やキャッチア ップテレビサービスの視聴に接続機器を使用しており、これは有料テレビにとっては競争 的というよりは補完的なものとなるだろう。しかし重要なのは、オペレータがサービスに このような機能を付加するか、そうでなければ自社の有料テレビサービスをこれらの接続 機器で配信して競争を保つことを考慮しなければならないということである。」 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/it&m/itmitandsf11.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【インスタット社】 2015年までに3億7500万を上回るモバイル決済ユーザ アリゾナ州スコッツデール、2011年3月15日 モバイル決済(移動体端末を使用して支払いをする能力)は新たなビジネスチャンスである 。これはある一定の国と地域の利用者が既にいるといった意味では既に成功しているが、 モバイル決済はまだ世界的な規模で成功を収めているわけではない。しかし、モバイル決 済のユーザ数が2011年から2015年に1億1600万から3億7500万以上へと増加し始めるのに伴 って大きな変化は始まるとインスタット社は予測している。 「モバイル決済に対する消費者の需要は大きいようだ。消費者は、現在の決済システムに 欠点があると考えており、より清潔で簡単な手段を求めている。携帯電話会社がインフラ ストラクチャの課題を乗り越えて、これらのサービスを大衆市場に提供できるなら、モバ イル決済市場の取引金額は、今後数年間でほとんど10倍にもなるだろう」とインスタット 社のアナリストAmy Cravens氏は語る。 インスタット社は、下記についても調査した。 * スマートフォンの普及率の高さ * 既存のチャンネルで商品を購入することができることによる消費者の安心レベル * モバイルベースの商取引によって収益をあげたいとする携帯電話会社の願望 * NFCによる携帯電話やPOS端末などの非接触の支払いをサポートするインフラストラクチ ャの開発 インスタット社の調査レポート「世界のモバイル決済市場調査:市場動向、接続機器、201 5年までの予測 ー Mobile Payments Worldwide: Is the Market Ready?」は、モバイル決 済市場の市場構造を分析し、この多岐にわたる市場の様々な要素について概説している。 モバイル決済のタイプとこの複雑なエコシステムについて議論している。 この調査レポートは、Bling Nation、Boku、ClairMail、Isis、mFoundry、Obopayなどの 企業についての概説、2015年までのモバイル決済市場の予測、利用と送金金額の予測、近 距離通信市場の詳細な分析、セグメント毎・地域毎の2015年までの予測を記載している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in1105000si.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【ナノマーケット社】 ソーラーパネル産業でのスマートコーティングのビジネスチャンスについて発表 2011年3月10日 ヴァージニア州グレンアレン 米国の調査会社ナノマーケット社の調査レポート「太陽電池向けスマートコーティング市 場調査 ー Smart Coating for Photovoltaics」は、ソーラーパネルメーカにとって、ス マートコーティングは、効率がよく、低コストで、付加価値の高い製品を提供できる技術 であると報告している。なぜならば、スマートコーティングは太陽光発電産業で成功でき る3つの主要な要因を備えているからであり、現在は取るに足らない太陽光発電セクター におけるスマートコーティングの販売額は、2016年に5億400万ドル、2018年に8億4700万 ドルにまで達するだろうとナノマーケット社は報告している。 調査レポートから: * 自動洗浄コーティングの太陽光発電パネルは、パネルの性能を高め、メンテナンスコス トを低減することができる。自動洗浄のガラスはすでに主要なガラスメーカーで利用可能 で、太陽光発電分野での採用に関しても、技術的には大きな飛躍ではない。2016年には太 陽光発電セクターでの自動洗浄スマートコーティングの販売は、1億5000万ドル以上に達 するだろう * エレクトロクロミック(電力による色を変える技術)と、よく似たオンデマンドで着色す るスマートコーティングは、2016年に太陽光発電セクターでの販売額が2億2200万ドルに 達するだろう。ナノマーケット社は、エレクトロクロミックスマートウインドウによる建 材一体型(BIPV)のガラスパネルの融合によって、大きなビジネスチャンスが訪れていると 見ている。ナノマーケット社はまた、日没後に照明として利用できる、OLED技術を組み込 むエレクトロクロミックの太陽光発電ウインドウにも将来性があるとみている * 熱変色性のスマートコーティングもまた、太陽光発電において大きな役割を果たすだろ う。決定的に破損する可能性のあるような非常に高い温度条件の下で、パネルを「オフ」 にするような使い方ができる。特に、CdTe PVなどのいくつかの太陽光発電技術は、あま りに高温でパネルを使用すると、加熱や損傷に弱い この調査レポートについて: この調査レポートは、太陽光発電分野における自動洗浄、自動復元、エレクトロクロミッ ク、サーモクロミック(熱変色性)のコーティングの8年間の市場を予測している。太陽光 発電に使用されるスマートコーティングの主要なビジネスチャンスの分析と、８年間の量 と金額の両方に分けて予測している。 調査対象企業は、バイエル マテリアルサイエンス、Cardinal Glass、コーニング、ジェ ンテックス、GlasNovations、日本板硝子、日産化学、PPG、Peer、SAGE Electrochromics 、サンゴバン、Soldadigmなどである。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/nano/nano33411.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【ABI リサーチ】 RFIDによる食品の安全とトレーサビリティシステム:タグ、近距離通信、RFセンサ、デジ タルデータロガ 食品のトレーサビリティーは従来、食品の生産、加工、パッケージ、輸送、販売の各社が 、「前後のワンステップ毎に」記録保存することを要求されてきた。その目的は、消費現 場から生産現場を迅速に「突きとめる」ためであり、すべての食品とその添加物等につい て、病気等の発生に関わる食品由来の物質を特定できるようにであった。食品産業の各社 は、「だれからそれを購入して、だれに販売したか」を示している記録を明確にしなけれ ばならない。米国の新しい法律は、このような情報の産業全体のデータ規格の確立に注力 しており、FDA(アメリカ食品医薬品局)が食品由来の病気の発生を総合的に防止するため の新しい規則を開発して発表するためのトレーサビリティを確立しなければならない。こ の調査レポートは、食品安全近代化法(Food Safety Modernization Act、FSMA)として知 られている最新の食品安全に関する法律を概観している。この法律が、食品業界の自動認 識技術の採用にどのように影響するかについて、短期的と中期的な見通しを分析している 。2010-2015年のコールドチェーン(低温流通体系)におけるRFID対応のデータ記録装置の 使用の予測と、食品業界の技術サプライヤへのインタビューから得た情報、食品業界のト レーサビリティと安全性に関するイニシアチブの第一次調査、米国政府機関の発行する報 告書のアナリストのレビューも掲載している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abifood11.htm ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 kurihara@dri.co.jp 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
 |
| << HOME <<< BACK ▲TOP |
 |