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【海外調査会社プレスリリース】 2009/6/17 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- 【パイクリサーチ社】 2013年のネットワーク投資の46%は「グリーン」通信機器に http://www.dri.co.jp/auto/report/pike/piktelnetwork09.htm#press 【ジュニパーリサーチ社】 モバイル広告が不況をはねのけ、広告費は2014年に57億ドル http://www.dri.co.jp/auto/report/juniper/junmobilead09.htm#press 【インスタット社】 アップストアで拡大するスマートフォン http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0904424mcm.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【パイクリサーチ社】 2013年のネットワーク投資の46%は「グリーン」通信機器に 2009年6月9日 固定とモバイルの両方の通信ネットワークオペレータの運営費用の中で、電力 消費は非常に大きな位置を占めている。多くの発展途上国で、通信市場が急速 に成長しているが、電力供給は限定的である。同時に、多くのオペレータは、 ネットワークの二酸化炭素排出量を減少するという、企業の社会的責任を果た すという方針を採っており、ネットワークインフラベンダは機器の消費電力を 削減して、競争力を高めようと取り組んでいる。 米国の地球環境保護関連の市場調査会社パイクリサーチ社の調査レポート「グ リーンテレコムネットワーク調査:エネルギー効率、再生可能電力、固定とモ バイル通信ネットワークからのCo2排出削減 - Green Telecom Networks:Energy Efficiency, Renewable Power, and Carbon Emissions Reductions for Fixed and Mobile Telecommunications Networks」は、これ らのすべての要因は、今後数年間継続し、世界の通信インフラ市場における 「グリーン」ネットワーク機器は、2013年に46％を占める2770億ドルにまで成 長するだろうと報告している。 「エネルギー効率の改善は、よりグリーンな通信ネットワークの第一歩であ る。省電力によって、太陽光発電、風力発電、燃料電池などの再生可能エネル ギー源の統合が促進し、より一層効率のよいネットワークアーキテクチャやト ポロジーへの道を開くだろう。ネットワークの主電源や非常用電源として、主 にディーゼル発電を利用している遠隔地では尚のことである」とClint Wheelock氏は語る。 China Mobile、Cisco、Huawei、Juniper Networks、Nokia Siemens Networks、Telstra、Vodafoneなどのテレコムオペレータや機器ベンダが、グ リーンネットワークを推進している。 この調査レポートは、固定と無線の通信ネットワークのエネルギー効率の改善 や、二酸化炭素排出量の削減、太陽光発電、風力発電、燃料電池などの再生可 能エネルギーの利用等に関する詳細な分析と、ビジネスチャンスや課題を記載 している。この市場の主要な企業のプロフィールと、エネルギー効率のよい ネットワークインフラへの投資や排出量削減などの予測も記載している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/pike/piktelnetwork09.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【ジュニパーリサーチ社】 モバイル広告が不況をはねのけ、広告費は2014年に57億ドル 英国ハンプシャー、2009年6月3日 モバイル経由の広告費は、今後5年間、不況にもかかわらず力強く成長するだ ろうと、英国調査会社ジュニパーリサーチ社は報告している。調査レポート 「モバイル広告市場調査 第2版:市場成長促進/阻害要因、ビジネスモデル、 2014年までの予測 - Mobile Advertising:Delivery Channels, Business Models & Forecasts 2009-2014 (Second Edition)」は、世界的な不況による 予算の削減は、広告チャネルの移行を引き起こし、消費者との結びつきの必要 性やROI(return on investment、費用対効果)の明確化が可能なモバイル広告 は、重要な広告メディアとみなされるようになったと報告している。 しかし、この調査レポートは、モバイル広告は急成長しているものの、まだま だ初期の広告メディアであり、2014年でもまだ世界の広告費の1.5%にすぎない だろうと指摘している。 多くの有名ブランドがモバイルプラットフォームにそれなりの金額の投資をし たものの、広告主はまだ、モバイル広告が大きな広告費を投入するほどに信頼 できると確信したわけではない。調査レポートの著者Dr Windsor Holden氏 は、「モバイル広告への投資は、各ブランドの広告費の中での割合はまだ小さ い。モバイル広告には、非常に個人的である特性とか、高度にターゲットを 絞った広告が実施できるといった利点があるにせよ、広告主は、広告ターゲッ トがクリティカルマスに達したと確信するまでは、広告費用を拡大しないだろ う」と指摘している。 ジュニパーリサーチ社は、下記についても調査した。 * 2009年には、モバイルインターネットは、最も人気のあるモバイル広 告配信チャネルとなり、予測期間中の広告費の最大の割合を占めるだろう * CPC(Mobile Cost Per Clickthrough、クリックあたりの広告費)と CPM(Cost Per Mille、Webサイトの広告掲載料金の単位)は、不況のため、過去 数年間で急落した * モバイル広告の反応率は、他のメディアに比べて高い この調査レポートは、モバイル広告市場のインタビュー、ケーススタディ、主 要企業等への調査の回答から、モバイル広告の現状と今後を分析している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/juniper/junmobilead09.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【インスタット社】 アップストアで拡大するスマートフォン アリゾナ州スコッツデール、2009年6月3日 開発者が独自のアプリケーションを作成することができるスマートフォンが、 今後5年間で急増するだろうと、米国調査会社インスタット社は報告してい る。インスタット社は、2013年には、スマートフォンの約30％、出荷数では1 億以上が、アップストア対応のOS(Operating System)ベースのものとなるだろ うと予測している。 Appleが推進しているApp Storeは、類似の携帯端末ベースのアプリケーション や販売ポータルのブームを引き起こした。GoogleのAndroidやLinuxなどの端末 も、類似のアップストアを想定していたし、旧Garnet OSに代わるPalm WebOS なども、同様である。それ以外のOSも、各自のアプリケーションストアが期待 される。 インスタット社は、下記についても調査した。 * iPhoneユーザは、最も旺盛なApp Store利用者であり、Blackberry、 Palm OS、Windows Mobileのユーザを大きく上回っている * スマートフォンユーザは全体的に、インターネット接続、音楽ダウン ロード、インスタントメッセージング、Eメール、マルチメディアメッセージ ング(MMS)などの高度なモバイルサービスをよく利用する * 調査回答者の32％は、次の買い替えでスマートフォンを購入すると回 答している インスタット社の調査レポート「世界のスマートフォン市場調査:iPhoneの影 響、OS毎の市場予測、モバイル広告など - The Apps Store is Born: Smartphones Enable New Marketing and Advertising Opportunities Worldwide」は、スマートフォンの世界市場を調査している。2013年までのス マートフォンとアプリケーションの販売数の世界市場予測、2013年までのアッ プストアOSスマートフォンの世界の普及率予測、2012年までのスマートフォン OSのアプリケーションの普及、米国ユーザのスマートフォンとアプリケーショ ンに関する調査、Medialets、Zumobi、Mobile Posse、Transpera、MobiTVなど のスマートフォンアプリケーションを提供する企業のプロフィールを記載して いる。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0904424mcm.htm#press ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 kurihara@dri.co.jp 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
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