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【海外調査会社プレスリリース】 2009/5/20 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- 【ABI リサーチ】 自動車産業の不振にもかかわらず、2010年には新車の12%にテレマティクスが 搭載 http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abitele09.htm#press 【インスタット社】 不況の影響が特に大きい、市場全体の3/4を占める携帯端末の買い替え http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0904433wh.htm#press ウェブからテレビへのビデオストリーミングサービスは、2013年に約30億ドル の収益 http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0904404cm.htm#press 【NextGenリサーチ】 電気自動車市場:プラグイン電気自動車、燃料電池、バッテリ技術の査定 http://www.dri.co.jp/auto/report/ngr/ngrmev09.htm 商用ハイブリッド車:中型と大型ハイブリットトラックとバスの世界市場分析 http://www.dri.co.jp/auto/report/ngr/ngrchyb09.htm ------------------------------------------------------------------- 【ABI リサーチ】 自動車産業の不振にもかかわらず、2010年には新車の12%にテレマティクスが 搭載 英国ロンドン、2009年5月15日 自動車業界では企業の合併・買収、倒産が急増し、今後もこの厳しい状況が続 くだろう。OEMは、引き続き既存の組み込み・ハイブリッドテレマティクスを 強化したり、新たなサービスを開始したりするので、世界の新車のテレマティ クス普及率は、2010年の12％から2014年までに43％になると予測される。 「OEMのテレマティクスは、世界で注目を集めている。2009年後半、GMの OnStarとFordのSYNCに、トヨタとChryslerのソリューションが加わり、米国は 今後も競争が一番激しい市場になるだろう」と、米国調査会社ABIリサーチの プラクティスディレクターDominique Bonte氏は言う。「また、トヨタとGMは 市場を中国に拡大し、ブラジルとEU(欧州連合)の政策によって、ラテンアメリ カ、西ヨーロッパ、東ヨーロッパのサービス導入が増加するだろう。」 最も人気が高い安全機能とセキュリティ機能は、今後も緊急通話 (eコール)、 故障時のサポート(bコール)、遠隔点検等で、BMWなどのOEMが提供するオフ ボードナビゲーション、ネットのローカル検索、案内サ-ビス、インターネッ トアクセスなどのネット接続対応のインフォテインメントへの関心は高まって いる。 LoJackやOCTO Telematics等の企業が提供する組み込みアフターマーケットソ リューションが、盗難車のトラッキングやPAYD保険によって、特定の市場で人 気を博している。一方で、新しい安価な消費者向けのポータブルテレマティク スと統合テレマティクスがジオフェンシング、速度モニタリング、基本的な点 検等のサービスを幅広い消費者に提供している。 ABIリサーチは、政府、自動車メーカー、自動車ディーラー、エンドユーザー などに対して、安全性、コスト、エンターテインメントでの様々なメリットを 提供することができれば、消費者向けテレマティクスは2015年までには先進地 域では標準的な自動車機能になるだろうと予測している。だが、そのためには 高いコストや長い開発期間などの問題を解決しなければならない。Next Generation Telematics Protocol (NGTP) や最近発足した業界団体GENIVIがサ ポートするオープンソース、自動車ソフトウェア開発プラットフォームの導入 といった標準化のイニシアチブが一助となるだろう。 米国の調査会社ABIリサーチの調査レポート「消費者向けテレマティクス」 は、消費者向けテレマティクスの機能、動向、促進要因と阻害要因、ハード ウェアのフォームファクタ、それぞれのSWOT分析を行っている。また、テレマ ティクスのエコシステムとバリューチェーンについて記載し、戦略的な提言を 行っている。また組み込みOEMとハイブリッドOEM、アフターマーケット、ポー タブルおよび統合システムとサービスの出荷数と収益を地域別に予測してい る。 この調査レポートは、「商用テレマティクス年間リサーチサービス」の一環で ある。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abitele09.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【インスタット社】 不況の影響が特に大きい、市場全体の3/4を占める携帯端末の買い替え アリゾナ州スコッツデール、2009年5月5日 世界不況は今後2年間の携帯電話市場に暗い影を落とすだろうと、米国調査会 社インスタット社は報告している。不況の間は、加入者数は減少し、携帯端末 の出荷数の約3/4は買い替えになり、購入が慎重になって、市場は減速するだ ろう。技術の進歩の影響による、市場の一時的な回復もあるかもしれない。 「LTEやTD-SCDMAなどの新しい技術の携帯電話の販売では高値が期待でき、収 益は出荷数よりも急速に回復するだろう。特に米国で、高額のスマートフォン の普及が進むことも、回復を早めるだろう」とインスタット社のアナリスト Allen Nogee氏は語る。 インスタット社は、下記についても調査した。 * 携帯端末の出荷数は、2009年に20%減少するだろう * LTEは、2013年の北米の携帯電話収益を13億ドル促進するだろう * アジア太平洋地域は、今後5年間は携帯電話の出荷数の成長が最も遅 れるだろう インスタット社の調査レポート「世界の携帯端末市場調査 2009年:市場概況、 地域/技術別予測、不況の影響 - The Recession Reshapes the Worldwide Cellular Handset 5-Year Forecast」は、携帯電話の世界市場を調査した。現 在の不況に関する最新情報や、世界の携帯電話出荷数・収益・平均販売価格を 地域毎・技術毎に予測し、現在の経済状況の影響に関する前回の予測と論議の 比較等を記載している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0904433wh.htm#press ------------------------------------------------------------------- ウェブからテレビへのビデオストリーミングサービスは、2013年に約30億ドル の収益 アリゾナ州スコッツデール、2009年5月4日 米国の35歳以下の成人は、既にオンライン経由のテレビ視聴(Web-to-TV)が可 能であると米国調査会社インスタット社は報告している。米国の若年成人世帯 の40％以上が、少なくとも月に1回以上はテレビでインターネット動画を視聴 している。ウェブからテレビへのビデオストリーミングサービスは、2013年に 29億ドルまで伸びるだろう。 「Web-to-TV動画が簡単で便利になれば、多くの消費者に急速に広まるだろ う。インスタット社の一次調査によれば、ユーザは様々なデバイスで Web-to-TVを視聴したいと考えている」とインスタット社のアナリストKeith Nissen氏は語る。 インスタット社は、下記についても調査した。 * 5年以内に、米国のWeb-to-TVコンテンツを視聴するブロードバンド世 帯数は2400万になるだろう * 既に、米国の25-34歳の29％が、ゲーム機でインターネットのスト リーミング動画を利用している * 今後5年間で、メディアセンターPCでストリーミングWeb-to-TVコンテ ンツを視聴する米国ブロードバンド世帯数は740万となるだろう * テレビ局や有料テレビオペレータは、現在はオンラインテレビを有料 のテレビサービスの付加サービスとみなしている。しかし、Web-to-TVは今日 の動画サービスを完全に再構築することになるだろう * ビデオコンテンツは、コンテンツの性質によって、放送やWeb-to-TV 向けに最適化されるようになるだろう インスタット社の調査レポート「オンライン経由のテレビ視聴市場調 査:Web-to-TVの市場、技術、製品 - Web-To-TV Video Changes Everything」 は、米国のWeb-to-TV動画市場を調査している。ビデオストリーミング/ダウン ロード/レンタルサービスに利用するデバイスの予測、2013年までのWeb-to-TV 動画利用世帯数の予測と加入による収益予測、米国のWeb-to-TV動画を牽引す る要因の分析、消費者調査による利用・意思・デバイスの所有権・人口統計的 な特徴、テレビ・新聞・オンライン・モバイルの複数メディアの広告効果比較 などを提供している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0904404cm.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【NextGenリサーチ】 電気自動車市場:プラグイン電気自動車、燃料電池、バッテリ技術の査定 自動車メーカーは、景気低迷を切り抜けるために、財政の立て直し、会社再 編、設備の入れ替えに苦労している。一方で、燃料効率が高くより環境に配慮 した自動車、トラック、バス、小型トラックの製造に取り組んでおり、商品企 画される電気自動車の数が増加した。電気自動車の利点は分かりやすい。石 油、水素、その他のガス燃料が不要で、温室効果ガスなどの有害物質を排出せ ず、コンセントがあればどこでも充電できる。そのため、2008年の電気自動車 の世界販売台数は9300台だったが、2013年には電気自動車、トラック、小型ト ラック、バスの販売台数は35万台となるだろうと、米国の調査会社NextGenリ サーチは予測している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/ngr/ngrmev09.htm ------------------------------------------------------------------- 商用ハイブリッド車:中型と大型ハイブリットトラックとバスの世界市場分析 ガス排出基準は一層厳しくなり、原油価格が高騰するなか、消費者向けの自動 車市場でハイブリッド技術への関心が高まり、現在は商用ハイブリッド車の初 期市場にも注目が集まっている。米国の調査会社NextGenリサーチの調査レ ポート「商用ハイブリッド車」は、小型トラック、トラック、バスを含む商用 ハイブリッド車の現況と今後について考察している。この調査レポートで述べ ているように、市場は非場に小規模で、2008年に製造された商用ハイブリッド 車は9000台である。それらの殆どが、会社の保有車両用に購入されている。米 国のニューヨーク州都市交通局(Metropolitan Transit Authority)等の先進的 な団体は、標準的なディーゼル車の寿命が近いため、ハイブリッド仕様のバス を自社の車両に取り入れている。その他の企業は、これらの投資収益率(ROI) が明確になれば、導入をすすめるようになるだろう。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/ngr/ngrchyb09.htm ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 kurihara@dri.co.jp 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
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