無料メールマガジン バックナンバー (<<<バックナンバー一覧

データリソースは無料のメールマガジンを発行し、海外市場調査会社の発信する最新情報などを提供しています。
配信をご希望の方は、こちら(info@dri.co.jp)までお申し込みくださいませ。

週2回お送りする【通信・ITビジネス情報源】と随時発行する【海外調査会社プレスリリース】の2種類があります。

また、レポートリスト郵送(無料)を希望の場合には、送付先と社名等の情報もお書き添え下さい。

【海外調査会社プレスリリース】 2008/7/15

---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★---------------------------

【インフォネティクスリサーチ社】
イーサネットとMPLSはレガシーサービスを侵食し続け、ミッドバンドイーサ
ネットは2011年まで120%成長
http://www.dri.co.jp/auto/report/infonetics/infoipvpn08.htm#press

【ABI リサーチ】
景気低迷にもかかわらず、モバイル設備投資は1310億ドル以上に
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abiwcpx08.htm#press

【インスタット社】
急速に発展する中国のGPSハンドセットの初期市場
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0804236cww.htm#press

【ジュニパーリサーチ社】
デジタル商品と物品の販売で、5年以内に世界で3000億ドルを上回るモバイル
ペイメント
http://www.dri.co.jp/auto/report/juniper/junmobpayment08.htm#press
-------------------------------------------------------------------
【インフォネティクスリサーチ社】
イーサネットとMPLSはレガシーサービスを侵食し続け、ミッドバンドイーサ
ネットは2011年まで120%成長

カリフォルニア州キャンベル、2008年7月9日
米国調査会社インフォネティクスリサーチ社が年刊調査レポート「イーサネッ
トとIP MPLS VPNサービス」は、世界中の企業・機関で、従来型のフレームリ
レー、ATM、専用線のサービスが、イーサネットやIP MPLS VPNサービスに取っ
て代わりつつあると報告している。

この調査レポートは、世界のイーサネットサービスの収益は2007年に33%上昇
して125億ドルとなり、IP MPLS VPNサービス収益は20%伸びて130億ドルに達し
たとしている。両市場は、2011年まで力強く成長するだろう。
「イーサネットやIP MPLS VPNサービスの急速な人気の高まりの2つの大きな要
因は、顧客の需要と、IPや次世代ネットワーク(NGN)への移行である。企業
は、従来のフレームリレー、ATM、専用線に比べて、ほとんどあるいは全くWAN
コストが上昇しないで、かなり多くの帯域幅を得られるために、これらの新し
いサービスを選択している。顧客は、イーサネットにより多くのコストあたり
のビット数を期待し、そして得ている。そして、サービスプロバイダは、新た
な収益をもたらすものと見なしている。このように、イーサネットやIP MPLS
VPNサービスは、顧客と提供側であるサービスプロバイダの双方から求められ
ている」とインフォネティクスリサーチ社の主席アナリストMichael Howard氏
は語る。

主な調査項目を以下にあげる。
・ 価格はそれぞれ異なるが、例えば北米では100Mイーサネットの月額が
Mbpsあたり50ドルで、DS3やSONETを使うとMbpsあたり180ドルだろう
・ 2007年のオールイーサネットサービス収益の80%は、企業、行政、消
費者、教育向けにサービスプロバイダが販売したイーサネットサービスの小売
販売であった
・ インターネット/WAN、イーサネット専用線、トランスペアレント
LAN(広域イーサネット)などの小売イーサネットサービス収益は、2011年まで
上昇し、中でも広域イーサネットが急速に成長するだろう
・ 1-10Mや>10-50MのスピードバンドのミッドバンドイーサネットやMBE
のサービス収益は、2007-2011年で120%上昇するだろう
・ 欧州・中東・アフリカ地域は、2007年の世界のIP MPLS VPNサービス
収益の1/3を上回る

インフォネティクスリサーチ社の調査レポート「イーサネットとIP MPLS VPN
サービス」は、北米(米国、カナダに分けて)、欧州・中東・アフリカ地域、ア
ジア太平洋地域、カリブ海・ラテンアメリカ地域と世界の、イーサネットとIP
MPLS VPNサービス市場の市場規模と2011年までの収益予測と分析を提供してい
る。容量毎 (mid-band、>50M-100M、>100M-1G、>1G)の卸と小売のイーサネッ
トサービス収益と、インターネット/WAN接続、イーサネット専用線トランスペ
アレントLANの小売サービス収益も記載している。

調査対象企業は、Alcatel-Lucent、Allied Telesis、Alloptic、Atrica、
Calix、Carrier Access、Cisco、Corecess、ECI、FiberHome、FlexLight、富
士通、古河工業、日立、Huawei、三菱電機、Motorola、日本電気、
Nokia-Siemens、PacketFront、Samsung、住友電工、Tellabs、Terawave、
UTStarcom、Wave7 Optics、World Wide Packetsなどである。

※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/infonetics/infoipvpn08.htm#press
-------------------------------------------------------------------
【ABI リサーチ】
景気低迷にもかかわらず、モバイル設備投資は1310億ドル以上に

シンガポール、2008年7月7日
世界のモバイル通信に対する設備投資は、データサービスの新しい事業の強
化、トラフィック量の増加、4G導入に向けた準備等の要因で増加し続けてい
る。2008年は米国経済の見通しが不透明なため、北米の設備投資は横ばいだろ
うとABIリサーチは予測する。その他の地域では、2Gや3Gの新たな導入や拡
大、オールIPサービスディスカバリープラットフォームのアップグレート、ソ
フトスイッチの統合コアシステム、4Gに向けた設備投資が増えるだろう。2007
年の設備投資は1310億ドル以上だったが、2013年には1635億ドルに達するだろ
うとABIリサーチは報告している。

設備額が最も多いと推測されるのはアジア太平洋地域と北米だと調査アナリス
トHwai Lin Khor氏は言う。「アジア地域では、現在の2Gネットワークの拡大
と、新たな3Gサービスによって、モバイル投資は促進するだろう。アジア太平
洋地域では、大半の国々が3Gライセンスをまだ発行していない。日本、韓国、
台湾、香港等の成熟市場では、サービス配信プラットフォーム、4G基地局、関
連コンポーネント、IMS、屋内無線システムに投資するだろう。北米では、
WCDMAの3GからHSDPA/HSPAへのアップグレード、CDMAのEVDO Rev A、モバイル
WiMAX関連事業が設備投資の主な促進要因となる。」

最近の設備投資は依然として音声サービスや2Gネットワークの拡大が目的だ
が、それは近年加入者が増加した新興市場では、ユーザーが非常にシンプルな
音声電話やメッセージサービスに満足しているためである。一方で、より広帯
域のデータサービスで必要となる機能をサポートするため、初期投資が必要だ
という認識も高まっている。EDGE、3G、そしてその先にある4G導入の増加に
よって、データサービスと各技術への設備投資が増加するだろう。

「4Gサービスが始まる2009年には、データサービスの設備投資は音声を上回る
だろう」とHwai Lin Khor氏は言う。「2013年、設備投資の占有率は音声が
28%、データが67%、モバイルTVが5%になるだろう。」

ABIリサーチの調査レポート「モバイルオペレータ設備投資分析:地域、ネット
ワークコンポーネント、サービス、モバイル技術のCAPEXの過去と予測」は、
世界のモバイルオペレータの設備投資に影響を与えている最新動向を明示して
いる。地域、モバイル技術、モバイルサービス、ネットワークインフラコン
ポーネントをベースに、2003年から2013年までの設備投資のデータを提供して
いる。この調査レポートは、「モバイルネットワーク年間リサーチサービス」
と「消費者向けモビリティ年間リサーチサービス」の一環である。

※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abiwcpx08.htm#press
-------------------------------------------------------------------
【インスタット社】
急速に発展する中国のGPSハンドセットの初期市場

アリゾナ州スコッツデール、2008年7月2日
中国のGPS電話市場は、2007年に急速に成長し、特に音楽やカメラ付きGPS携帯
電話が最も急速に成長したと米国調査会社インスタット社は報告する。 多く
の主要な端末メーカーが、慎重に限定数のハイエンドモデルでGPS電話市場に
参入した。GPS電話市場はまだ小さく、普及率も低いが、高い成長率が見 込ま
れており、パーソナルナビゲーションデバイス(PND)市場の成長にも影響し始
めている。

インスタット社は、以下についても調査した。
・ GPS電話の出荷数は2009年に500万を上回り、2012年には、2007年の0.
6%から成長して、総携帯電話出荷数の約10%を占めるだろう
・ GPS電話のバリューチェーンの中で、端末メーカーは最も有力な企業
である。2008年に、大手の端末メーカーが今まで以上にGPS電話の生産を始
め、多くの機種が発売され、2007年の少なくとも3倍にまで増加するだろう
・ 多くの携帯電話向けのチップセットメーカーが、携帯電話のメイン
チップにGPS機能を搭載するようになっており、端末メーカーはトータルソ
リューションを提供することができ、GPSの市場普及を促進するだろう

インスタット社の調査レポート「中国GPS携帯電話調査:市場概況、将来予測、
ユーザ調査」は、中国のGPS携帯端末市場を調査した。中国のGPS携帯電話 市
場の顧客の現状と可能性を分析し、特に利用パターンと消費者の関心を調査し
ている。GPS携帯電話のバリューチェーンを概観し、オンラインモデルとオフ
ラインモデルを比較し、主要企業の紹介と、新しい市場トレンドの分析を行っ
ている。GPS電話市場の市場牽引要因と阻害要因、2008-2012年の出荷 数も予
測している。

※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0804236cww.htm#press
-------------------------------------------------------------------
【ジュニパーリサーチ社】
デジタル商品と物品の販売で、5年以内に世界で3000億ドルを上回るモバイル
ペイメント

英国ハンプシャー、2008年7月1日
音楽やチケット・ゲームなどのデジタル商品と、贈り物や本などの物品を購入
するための、携帯電話を通じてなされた支払いの総取引金額は、2013年に世界
で3000億ドルを上回るというモバイル支払い市場の予測と分析
英国調査会社ジュニパーリサーチ社は、2013年までのモバイル支払いを実現す
るサービス、システム、ソフトウェア、支援サービスのビジネスチャンスは急
速かつ重大であると報告している。この調査レポートは、アプリケーションと
サービスのケーススタディによって、携帯電話が支払いのためのツールとし
て、多くの人々に様々な場面でどのように利用されるようになるのかを明らか
にしている。

調査レポートの著者であるHoward Wilcox氏は、「北米や欧州の販売業者は、
第4のチャネルであるモバイルウェブの重要性に気づき始めている。小売業者
は、モバイルウェブの利点を評価し、通常の電子商取引サイトの販売で成功す
るように留意すべきである。このビジネスチャンスを生かすためには、既にパ
ソコンでウェブショッピングを利用している顧客が利用しやすい環境を整える
ために、即座に行動に移すべきである」と語る。

調査レポートは、下記についても調査した。
・ 世界のモバイル取引の年額は、2013年には5倍に増加するだろう
・ 列車、飛行機、バスや、スポーツやエンターテインメントイベントな
どのチケットの発行は、最もよく利用されている。2013年までは、世界の取引
金額の40%を上回るだろう
・ 極東と西欧の2地域はモバイル支払い金額の先進地域で、デジタル商
品と物品の販売で世界の60%以上、3000億ドルとなるだろう。西欧は現在、
SMS経由のデジタル商品やサービスが多く、極東や中国、特に日本は、既に数
年前からモバイルウェブによる物品の販売が確立している

ジュニパーリサーチ社は、デジタル商品と物品の販売によるモバイルペイメン
トに関して、地域毎に6年間の予測を行っており、この市場の先進的な企業の
詳細な情報や、加入者の集客、取引の規模などのデータを記載している。ジュ
ニパーリサーチ社は、幅広いベンダやオペレータの37人の上級社員にインタ
ビューを行った。

※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/juniper/junmobpayment08.htm#press
-------------------------------------------------------------------
株式会社 データリソース
〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701
電話:03-3582-2531 FAX:03-3582-2861

プレスリリース担当:栗原
kurihara@dri.co.jp

株式会社 データリソース ホームページ
http://www.dri.co.jp

弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが
お知らせくださいませ。

掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、
弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。
-------------------------------------------------------------------





<< HOME  <<< BACK  ▲TOP
COPYRIGHT(C) 2008 DATA RESOURCES, Inc. ALL RIGHTS RESERVED.