【海外調査会社プレスリリース】 2007/9/18
---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★---------------------------
【テレジオグラフィー】
急成長する米国VoIP市場とそれを上回るヨーロッパ市場
http://www.dri.co.jp/auto/report/telegeo/tgvoip06.htm#press
【インスタット社】
モバイルビデオの競争がモバイルオペレータを脅かす
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0703669mcm.htm#press
カメラ付き携帯電話が独占するイメージセンサ市場
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0703690mi.htm#press
【ABIリサーチ】
2012年、家庭のデジタルメディアアダプタは1億8400万台に
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abidma07.htm#press
モバイルインターネットデバイスとウルトラモバイルPC:市場分析と予測
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abimid07.htm
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【テレジオグラフィー】
急成長する米国VoIP市場とそれを上回るヨーロッパ市場
2007年9月6日
米国消費者のVoIP加入者数は、2006年半ばの650万から2007年第2四半期には
1180万に上昇したと、米国調査会社テレジオグラフィー社の「米国のVoIP調査
サービス / U.S. VoIP Research Service」は報告する。Vonageのようなネッ
トワーク専門プロバイダの成長は急速に減速し、音声加入者を大きく増やした
ケーブル企業とは大きく差がついた。テレジオグラフィー社は、ケーブルプロ
バイダのIP電話サービスの力強い成長によって、2011年に米国のVoIP加入者数
が2330万に達すると予測している。
にもかかわらず、米国VoIP契約数は、ヨーロッパのVoIPサービスプロバイダの
成長ペースよりもかなり遅れている。これらの両方の市場は、最初の1、2年は
同じ様な成長パターンであったが、2006年には変化した。ヨーロッパのVoIP
サービスのほうが、米国よりもはるかに急速に成長しているのには、いくつか
の要因がある。既存のローカル銅線ループへの接続が自由であること、価格な
どの競争が激しいこと、France Telecom、Deutsche Telekom、BTなどの既存オ
ペレータが積極的に参加していることなどである。ヨーロッパでは、既存の
サービスプロバイダがVoIP加入者数の26%を占めるが、米国ではAT&T、
Verizon、Qwestは副次的サービス扱いである。これらの要素がこのままであれ
ば、2011年までにはヨーロッパのVoIP普及率は米国の約2倍を超えるだろうと
テレジオグラフィー社は予測する。
テレジオグラフィー社のアナリストStephan Beckert氏は、「VoIPサービス
は、米国の既存のサービスプロバイダにとって頭痛の種を引き起こす主流サー
ビスとして登場した。しかしヨーロッパでは、VoIPは固定網市場の構造を根本
的に変えることができた」と述べている。
テレジオグラフィー社の調査レポート「米国のVoIP調査サービス / U.S. VoIP
Research Service」は、米国とヨーロッパの消費者向けVoIP市場を分析し、市
場シェア、成長率、予測、主要企業のプロフィールなどの詳細なデータを提供
する。
※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/telegeo/tgvoip06.htm#press
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【インスタット社】
モバイルビデオの競争がモバイルオペレータを脅かす
アリゾナ州スコッツデール、2007年9月5日
まさに3Gが採用された1990年代後半のように、現在モバイルデバイスへのビデ
オ配信システムに対して、多くの投資がなされている。しかし、ここで言う
「モバイル」という言葉は必ずしも「携帯電話」を意味するわけではないと、
米国調査会社インスタット社は報告している。新しい技術とビジネスモデルに
よって、モバイルオペレータがビデオコンテンツからあげる収益が脅かされつ
つあるのかもしれない。
「ユーザは、他のモバイルサービスが提供されれば、携帯電話オペレータのビ
デオ提供に関心がなくなるかもしれない。インスタット社の調査レポートは、
5種類のモバイルビデオ配信について調査している。そのうちの2つは、今まで
の携帯電話のエコシステム以外によるものであり、もうひとつのout-of-band
videoは、技術的な必要性ではなく商業的な利便のためにモバイルオペレータ
と同盟しているに過ぎないようである。これらの3つはすべて、モバイルオペ
レータなしでやっていける」と、インスタット社のアナリストDavid
Chamberlain氏は言う。
インスタット社は、下記についても調査した。
■ 放送局が検討していた無料のモバイルビデオ(Free-to-air mobile
video)は、携帯電話オペレータが他のビデオサービスと提携すれば、サービス
を中断するかもしれない
■ 技術に明るいユーザ(Tech-savvy)は、Orb(オーブ)やSling Mediaなど
のネットワーク映像配信ユニットの、タイムシフトサービスやプレースシフト
サービスに対する関心が高く、オペレータのwalled gardensサービスを迂回す
るという脅威がある
■ ビデオサービスは携帯オペレータのwalled gardensサービスによって
始まったが、一般ユーザの関心は低かったということが、インスタット社の米
国モバイルユーザの調査でわかった
インスタット社の調査レポート「米国のモバイルビデオサービス:定義、企
業、技術、ユーザ - Wireless Operators Worldwide May Lose Control of
Mobile Video」は、モバイルビデオ市場を調査している。モバイルビデオの各
タイプと、独自の標準を売り込もうとしている競争サービスについて概説し、
4つの最も一般的なモバイルビデオ配信シナリオに対する米国消費者の態度を
注意深く調査している。
※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0703669mcm.htm#press
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カメラ付き携帯電話が独占するイメージセンサ市場
アリゾナ州スコッツデール、2007年9月5日
2006年のイメージセンサ市場は、主にカメラ付き携帯電話という一つのアプリ
ケーションによって力強く成長したと、米国調査会社インスタット社は報告す
る。2006年のカメラ付き携帯電話向けイメージセンサの出荷は、イメージセン
サの3/4以上を占め、CMOSセンサがCCDの出荷を独占した。
「2006年に、CMOSは従来CCDに独占されてきたデジタルスチールカメラとカム
コーダ市場に進出した。CCDはカメラ市場の中核をなすコンパクトカメラを独
占しているが、急速に成長しているデジタル一眼レフ(DSLR)市場は、独自の
CMOSセンサを使用するCanonを初めとして、CMOSセンサに移行しつつある」と
インスタット社のアナリストBrian O'Rourke氏は語る。
インスタット社は、下記についても調査した。
■ 2006年、CMOSセンサはイメージセンサ出荷数の約80%のシェアを占めた
■ CCDセンサは、デジタルスチールカメラ、防犯カメラ、カムコーダに
強い
■ デュアルモードのカメラ付き携帯電話は、アジアと欧州の3G無線加入
者に高い人気がある
インスタット社の調査レポート「イメージセンサ市場調査 2007年:アプリケー
ション別市場と予測、メーカー情報 - Image Sensors 2007: CMOS Is
Everywhere in Worldwide Market」は、2006年のイメージセンサ市場を完全に
概観し、2011年までの毎年の出荷数を予測している。2004年までさかのぼった
出荷数も記載している。全てのアプリケーション毎に、リニアイメージセンサ
(一次元)とエリアイメージセンサ(二次元)の両方について、CCD、CMOS、CIS出
荷数のシェアを1年頃に予測し、主要なイメージセンササプライヤのプロ
フィールも提供する。著者であるインスタット社のアナリストBrian O'Rourke
氏などによる、半導体やエレクトロニクス産業についての技術や市場トピック
スに関するコンサルティングサービスも提供している。
※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0703690mi.htm#press
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【ABIリサーチ】
2012年、家庭のデジタルメディアアダプタは1億8400万台に
ニューヨーク、2007年8月20日
ユーザーが、テレビやステレオシステムにオーディオビジュアルコンテンツを
送信して利用できる、独立型または組込みのデジタルメディアアダプタ(DMA)
の普及台数は、2012年に約1億8400万台に達すると予測される。米国調査会社
ABIリサーチの調査レポート「リビングルームのデジタルビデオアダプ
タ:DMA、ゲーム機、インターネットSTB、組込みDMAクライアント」によれば、
独立型の専用デバイスはわずか11%強で、ゲームコンソールに組み込まれるも
のが85%を占めるとのことである。
「DMA機能を搭載するゲームコンソールが増加し、市場を促進している」と主
席アナリストのSteve Wilson氏は言う。「メーカーは、コンソールを単なる
ゲーム用でなく、メディアセンターデバイスにすることを狙っている。利点
は、市場シェアつまり製品の出荷規模が大きくなることである。ゲームをする
人が実際にコンソールに組み込まれたDMA機能を利用するかどうかはわからな
い。」
数はかなり少ないものの、DMAは、テレビ、セットトップボックス、DVDプレー
ヤーなどにも組み込まれている。たとえば、最近ソニーはテレビのBravia回線
で、オンラインエンターテインメントを配信するウェブサイトに接続する
Bravia Internet Video Linkを導入した。
「人々は家庭内のセットボックスを増やすのではなく、減らしたいと望んでい
る」とWilson氏は言う。「そのため、DMAを組み込む家電メーカーにはビジネ
スチャンスがある。だが、これまでこのコンセプトを取り入れているのは、ほ
とんどが家電ベンダではなくコンピュータネットワークメーカーだった。」
現在、市場に参入している企業は、PCと接続可能な簡略的なセットトップボッ
クスではなく、完全なソリューションの提供を狙っている。Microsoftとソ
ニーはどちらもオンラインコンテンツサイトを所有している。ABIリサーチ
は、この動向は他のベンダにおいても継続すると予測している。DMAは家庭の
PCだけでなくインターネットに直接接続できるようになりつつある。
今年の秋に、Microsoft Media Center Extender (MCX) 2.0技術が市場に投入
されると、DMA製品への関心が更に高まるだろうと、ABIリサーチは予測してい
る。
Steve Wilson氏とデジタルホームの調査取締役であるMichael Wolf氏は、
「ポッドキャストの例を考えるべきだ」と、家庭向けエンターテインメントに
おけるDMAの役割の高まりについて指摘している。
ABIリサーチの調査レポート「リビングルームのデジタルビデオアダプ
タ:DMA、ゲーム機、インターネットSTB、組込みDMAクライアント」は、DMA市
場、DMA機能セット、DMAクライアントを組み込んでいるデバイスの成長に関連
する課題を調査している。また主要企業を調査して、2012年までの市場予測
データを記載している。
この調査レポートは、「デジタルメディア年間リサーチサービス」、「ホーム
ネットワーキング年間リサーチサービス」の一環として提供されている。
※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abidma07.htm#press
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モバイルインターネットデバイスとウルトラモバイルPC:市場分析と予測
2009年までは、技術的制約とASPの高いことが障害となるものの、ウルトラモ
バイルPC(UMPC)の市場は安定して成長し、2012年の出荷台数は468万台に達す
るだろう。モバイルインターネットデバイス(MID)は消費者の関心を集め、
2012年までに9000万台が出荷されるだろう。MIDのユーザー層には、ライフス
タイルブーマー、ジェネレーションY(Gen Y)ソーシャルネットワーカー、若者
ゲーム愛好者、倹約的なジェネラリスト、マルチメディア愛好者などの特性が
ある。UMPC技術の課題は、Vistaのアプリケーションを動作可能な低消費電力
CPU、より安価なディスプレイ、寿命が長いバッテリー、より安価なフラッ
シュドライバ、そしてよりユーザーフレンドリーな入力デバイスに対するニー
ズである。携帯型のインターネットデバイスは、専用デバイスとの厳しい競争
が強いられており、その結果、スマートフォンと特定のUMPCが発展している。
無線接続は、MIDの重要な機能となり、モバイルWiMAXとWCDMA接続は、不可欠
なコンポーネントとなるだろう。米国調査会社ABIリサーチの調査レポート
「モバイルインターネットデバイスとウルトラモバイルPC:市場分析と予測」
は、携帯型のインターネットデバイスやウルトラモバイルPCなどのウルトラモ
バイルデバイスについて調査している。また、市場の将来性、技術課題、市場
に参入している主要ベンダの戦略、ユーザー層と新しいプラットフォームの導
入を促進する主要アプリケーションタイプについて記載している。
※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abimid07.htm
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株式会社 データリソース
〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701
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プレスリリース担当:栗原
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