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【海外調査会社プレスリリース】 2007/2/27 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- 【インフォーマテレコムズ&メディア】 オンラインテレビの収益は10倍増 http://www.dri.co.jp/auto/report/it&m/itmontv7.htm#press 【インスタット社】 ブロードバンド接続と高いPC所有率によって生まれるアジア太平洋地域のホー ムネットワークの大きなビジネスチャンス http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0602850acm.htm#press 【ABI リサーチ】 ノートパソコンへの無線ブロードバンド接続の拡大:PCカード、エクスプレス カード、ミニカード、USBモデムと3G/Wi-Fiルータ http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abicpc07.htm ------------------------------------------------------------------- 【インフォーマテレコムズ&メディア】 オンラインテレビの収益は10倍増 2007年1月29日 英国の調査会社インフォーマテレコムズ&メディアの調査によれば、合法的な オンラインテレビとビデオサービスは、2012年には63億ドルの収益を創出し、 2006年のほぼ10倍の市場となるとのことである。広告は、スポットと年間契約 ベースの両方で突出した収益を維持し、北米市場は2012年には世界総収益の 65%を占める最大の市場となるだろう。 インフォーマテレコムズ&メディアの調査レポート「オンラインテレビとビデ オ:ユーザ作成コンテンツとその後」は、オンラインテレビとビデオへ向かう トレンドは、幅広いカルチャーの変貌の兆しであると述べている。消費者から 生まれた新しい「種」が、従来の受身の一方向的なテレビのあり方を変えるだ ろう。 調査レポートの共著者であるSimon Dyson氏は、「テレビのビジネスには既に いくつかの変化が認められており、オンデマンドやデジタルビデオテープレ コーダなどの概念が登場している。オンラインテレビとビデオの登場によっ て、消費者へ向かう一方向だった力のバランスを崩す第1歩である」と述べて いる。 【表】Top five online TV & video countries by revenues (US$ million) ※表はウェブページにございます。 インターネットは長い間、映画やテレビに関しては未来の技術であると考えら れていたが、現在は従来のテレビに対しても影響力があることがわかってき た。デジタルメディアは、テレビを「カウチで見るもの」から「どこでも視聴 できる」ものへと変えてきた。コンテンツは、ブログやソーシャルネットワー クなどのように、「市民メディア」という概念の出現によって、従来の一方的 なものから対話的なものになってきた。 インフォーマテレコムズ&メディアのメディアリサーチのマネージャである Adam Thomas氏によれば、「このような動向は、社会革命と呼ばれているが、 既に誇張とはいえない状況である。大規模な社会変革によって、従来のメディ ア企業は消費者の動向に応えるべく、ビジネスモデルを変えざるを得なくなっ ているテレビ業界の課題は、オンラインコンテンツへの大きな消費者の関心 を、収益をあげられるビジネスの形にすることである」とのことである。 放送局とコンテンツ供給者にとって最もネガティブな要因は、オンラインテレ ビとビデオが既存のビジネスモデルを損なう可能性である。現在のところその 影響は限定的であるが、CBSとNBCなどがオンラインで提供して番組の視聴率を 上げたなどの有益な一面もある。 インフォーマテレコムズ&メディアは、「New Media Markets」、「Converging Media and TV International」などのニュースレターを刊行している。 調査レポート「オンラインテレビとビデオ:ユーザ作成コンテンツとその後」 について この重要な市場について、わかりやすい統計を掲載し、2012年までの信頼性の 高い予測に基づいて、世界の包括的な情報と主要14ヶ国/地域に細分化して、 分析を掲載している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/it&m/itmontv7.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【インスタット社】 ブロードバンド接続と高いPC所有率によって生まれるアジア太平洋地域のホー ムネットワークの大きなビジネスチャンス アリゾナ州スコッツデール、2007年2月20日 アジア太平洋地域において、高度なホームネットワークアプリケーションへの 関心が高まっていると米国調査会社インスタット社は報告する。ホームオート メーション、ホームセキュリティ、ネットワークサポートサービスの市場導入 は初期段階にあるが、アジア太平洋地域の家庭向けパソコン利用者はすでに受 入れ可能な段階にあると同社は述べている。これらの結論は、アジア太平洋地 域の6カ国の国々での、PCユーザを対象としたインスタット社の消費者調査の 結果に基づいている。 「アジア太平洋地域のデジタルホームデバイス/アプリケーションの初期導入 者は、発展した国にも発展途上の国にもいる。家庭でのネット接続や、家庭で の仕事やエンターテインメントに関する情報の質に関して、熱心に安い価格の ものを探し求めている」とインスタット社のアナリストVictor Liu Zhoujiao 氏は語る。 インスタット社は、下記についても調査した。 ■ 無線ブロードバンドとFTTH/Xの準備が整うまでは、アジア太平洋地域での 主要なブロードバンド接続方法はケーブルモデムとxDSLである。 ■ 調査回答者の60%以上が、家庭に1台以上のPCを所有している ■ ネットワークルータを購入するつもりである回答者の約半数は小売店に買 いにいくと回答した インスタット社の調査レポート「アジア太平洋地域のデジタルホーム市場: ユーザ調査で知る利用状況と評価 - Digital Home: Asia/Pacific Consumer Adoption and Perception」は、アジア太平洋地域のホームネットワーキング アプリケーションに関する消費者の姿勢を調査している。オーストラリア、中 国、インド、日本、シンガポール、韓国のアジア太平洋地域の6カ国につい て、ブロードバンドインターネットの接続、ホームネットワーク、さまざまな デジタルホームクライアントデバイス、ホームアプリケーションに関する関心 のレベル、現在の利用状況を調査している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0602850acm.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【ABI リサーチ】 ノートパソコンへの無線ブロードバンド接続の拡大:PCカード、エクスプレス カード、ミニカード、USBモデムと3G/Wi-Fiルータ 無線モデム市場は成長を続けているが、成長率は予測を下回っている。2006年 のモデムの出荷台数は520万台超で、2012年までに年間平均成長率(CAGR)53％ で成長し、出荷台数は6800万台を超える。 2006年、販売のトップはPCカード だった。だが、ノートパソコンの小型化によってカードの搭載が減少してお り、その他のフォームファクタによって、 2012年までに販売は第3位に転落す る。予測期間中に販売のトップを占めるのは内蔵モデムで、第2位はUSBモデム である。2006年の内蔵モデムの販売は予測を下回ったが、3Gサービスエリアの 拡大などの成長に向けた基盤を着実に形成している。無線オペレータ、ノート パソコンベンダとチップセットメーカーは、引き続き一致団結して課題を克服 し、このフォームファクタの販売を伸ばす。 米国調査会社ABIリサーチの調査レポート「ノートパソコンへの無線ブロード バンド接続の拡大:PCカード、エクスプレスカード、ミニカード、USBモデムと 3G/Wi-Fiルータ」は、モデムのサプライヤ、フォームファクタ、配信チャネ ル、顧客タイプ別に市場シェアを提供している。また地域、技術規格、技術無 線インターフェース、平均販売価格別に出荷台数の予測を行っている。成長の 促進要因および阻害要因を分析し、市場の変化によっていかにチップセット メーカー、無線オペレータ、モデムの製造会社、ノートパソコンと接続クライ アントソフトにビジネスチャンスと複合性がもたらされているかを調査してい る。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abicpc07.htm ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 kurihara @ dri.co.jp ※スパムメール対策のため、3行で表示しています。 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
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