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【海外調査会社プレスリリース】 2005/8/16

---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★---------------------------

【インフォーマテレコムズ&メディア】
世界のブロードバンド加入数は2010年に4億3000万を超える
http://www.dri.co.jp/auto/report/it&m/itmfbm05.htm#press

【インスタット社】
ホームネットワーキングの収益は2009年に20億ドルを超える
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0501961rc.htm#press

2009年には50億ドルを超えるタブレットPC市場
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0501830id.htm#press

【ABI リサーチ】
カメラ付き携帯:撮る、送る、印刷で利用促進
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abimimg05.htm
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【インフォーマテレコムズ&メディア】
世界のブロードバンド加入数は2010年に4億3000万を超える

2005年8月10日
世界のブロードバンド市場の加入者数は2005年に1億9千万を超え、2010年末に
は4億4千万に迫ると英国インフォーマテレコムズ&メディアの調査レポート
「ブロードバンド市場の将来」は報告している。DSL技術によるケーブルサー
ビス加入数が増加し、2010年に世界のブロードバンド市場の77%を占める。ま
たケーブルの加入数7600万に対してDSLの加入数は3億3200万になる。この調査
レポートは、日本、韓国と並んでスウェーデンとフィンランドでブロードバン
ドの普及率が30%を超え、普及率の上位を占めると予測している。

予測期間末にダイレクトファイバと他のアクセス方法が占める割合は、世界の
ブロードバンド加入者のわずか10%未満である。だが予測期間後、ブロードバ
ンド市場はWiMAXとその他の無線ブロードバンド技術の到来によって大きく変
化する。

世界のブロードバンド市場は今後5年間で大きく変化する。過去5年間、先進市
場がブロードバンドのネットワーク増加の大部分を占めてきた。今後5年間は
中国とインドで大幅に成長し、西欧、北米、アジアの先進市場の成長は低迷す
る。2008年、人口の多さから中国はブロードバンド加入総数で米国を抜く。ま
た2010年には世界のブロードバンド加入全体の4分の1を占める。一方、中国の
ブロードバンドの普及率は10%未満に留まる。

予測期間中、オペレータの収益源は、アクセスの提供からブロードバンドサー
ビスの提供に事実上移行し、TV、特にDSLネットワーク経由のTVが最も重要な
位置を占める。

※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/it&m/itmfbm05.htm#press
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【インスタット社】
ホームネットワーキングの収益は2009年に20億ドルを超える

アリゾナ州スコッツデール、2005年8月9日
ネットワーキングハードウェアの年間出荷台数およびホームネットワーキング
接続機器による収益は、2004年の約90億ドルから2009年に210億ドルに急増す
るとインスタット社は報告する。より一層の高速化への動き、価格の下落、家
庭内ネットワークエリアの拡大が市場を促進している。だが大々的に宣伝され
ているマルチメディアファイルのストリーミングと保存は、消費者の大半に普
及するまで数年かかるだろう。

「我々の調査によれば、米国消費者の関心は、デジタルエンターテイメントの
オーディオファイルと画像ファイルを、ホームネットワークで従来のエンター
テイメント機器(ステレオやTV等)に接続させることに対して高まっている」と
インスタット社のアナリストであるJoyce Putscher氏は言う。「消費者がPCと
従来のアナログ機器を接続するという考えに慣れれば、関心がさらに高まるだ
ろう。」

インスタット社の調査結果を以下にあげる。
- 理想的なホームネットワークの選択肢として、WLANはイサネットに取って
代わり、現在はマルチバンド54 Mbps 802.11gが主流となった。
- 世界で導入されるホームネットワーク数は、2003年の2400万から2004年に
1300万増加して3700万になる。
- ホームネットワーキング機器の価格は下がり続け、無線とVoIPの統合に見
られるように機能は向上する。シリコン価格、容量の増大、競争などのすべて
が積極的な価格設定の要因になる。

インスタット社の調査レポート「2005年 デジタル住宅:イサネットに代わる無
線(Digital Domicile 2005: Wireless Overtakes Ethernet)」は、消費者調査
データによる分析、ベンダプロファイル、詳細な予測データを提供している。
SOHO向けルータ、住宅向けゲートウェイ、ネットワークカメラ、802.11b、
802.11g、802.a/g、HomePlug、HomePNA機器の主要な世界市場のシェアを記載
している。予測データは、製品セグメント (NICs/LOM、ルータ/スイッチ、レ
ジデンシャルゲートウェイ、メディアネットワーク機器)と、LANインター
フェースのタイプ別に提供している。また世界で導入されるホームネットワー
クの予測データを、地域およびインターフェース技術のカテゴリ別に記載して
いる。

※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0501961rc.htm#press
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2009年には50億ドルを超えるタブレットPC市場

アリゾナ州スコッツデール、2005年7月26日
インスタット社によると、タブレットPC( Tablet PC )市場は3年連続して出荷
台数が増加しているが、市場全体でみると、成功しているとはいっても複雑な
状況にあるということである。マイクロソフト社のWindows XP タブレットPC
版OSを搭載しているタブレットPCの出荷台数は、支持者の多くが発売前に予想
していたほど大きくは伸びなかった。しかし世界市場で2004年の12億ドルから
2009年の54億ドルへと伸び、今後数年である程度の成長は望めるだろう、とイ
ンスタット社は語っている。

「平均販売価格が2000USドルに満たず、大きいながらも動きのない企業向け市
場は2005年には動き始めるに違いない」とインスタット社のアナリストBrian
O'Rourke氏は語っている。「より優れたタブレットPC用ソフトウェアと、企業
向け市場を直接扱うより優れたフォームファクタによって、タブレットPCの売
上は上昇するだろう。」

インスタット社はまた、次のような調査結果を明らかにしている。
- 医療、不動産、保険、セールスフォースオートメーション(SFA)などの垂
直市場は2004年のタブレットPCの出荷台数を増加させる要因となった。
- Acer社、富士通、HP社、Motion Computing社、東芝が、2004年のタブレッ
トPCの出荷台数でトップ5であった。
- マイクロソフト社の次世代OS、Longhornを利用した統合型次世代タブレッ
トPCは、タブレットPCの売上に多大な影響を与えるだろう。
- マイクロソフト社が最近発表した携帯用PC向けフォームファクタ"Ultra
Mobile 2007"は今後のタブレットPCの出荷台数に大きな影響を与えるだろう。

インスタット社の調査レポート「2005年タブレットPC:将来は不透明でも出荷
数は成長(Tablet PC 2005: Increasing Shipments Amid a Cloudy Future)」
はタブレットPCの2009年までの世界の出荷台数と収益の予測を提供している。
また2004年のタブレットPCについては、地域ごとのベンダの出荷台数だけでな
く、ベンダごとの出荷台数と収益についても掲載している。消費者からみたタ
ブレットPCの将来性、そして水平と垂直、両方の市場におけるタブレットPCの
広範囲にわたる分析も提供する。


※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0501830id.htm#press
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【ABI リサーチ】
カメラ付き携帯:撮る、送る、印刷で利用促進

2006年にデジタルカメラ付き携帯の販売台数は、カメラが付いていない携帯電
話の台数を超える。 2008年、世界で提供されるカメラ付き携帯は10億台を超
える。ABIリサーチの調査レポート「カメラ付き携帯:撮る、送る、印刷で利用
促進」は、カメラ付き携帯の成長要因を特定し、モバイルイメージングが今後
どのように発展するかを説明している。また、カメラ付き携帯が最終的に ス
タンドアロンのデジタルカメラ市場を抜いた理由を論考している。カメラ付き
携帯の画像コンポーネント、画像コンポーネントが全体的な画質に与える影響
を記載している。

予測データは、カメラ付き携帯電話の出荷台数、今後提供されるカメラ付き携
帯、画素数別のカメラ付き携帯電話の出荷台数、予測期間は2004年から2010年
に渡り、世界市場全体をカバーしている。ベンダプロファイルは、画像保存、
印刷会社、画像用ソフトウェア会社、カメラ付き携帯メーカー等。


※レポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abimimg05.htm
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株式会社 データリソース
〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701
電話:03-3582-2531 FAX:03-3582-2861
プレスリリース担当:栗原
mailto:kurihara@dri.co.jp

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