無料メールマガジン バックナンバー （<<<バックナンバー一覧）
データリソースは無料のメールマガジンを発行し、海外市場調査会社の発信する最新情報などを提供しています。
配信をご希望の方は、こちら（info@dri.co.jp）までお申し込みくださいませ。
週2回お送りする【通信・ITビジネス情報源】と随時発行する【海外調査会社プレスリリース】の2種類があります。
また、レポートリスト郵送（無料）を希望の場合には、送付先と社名等の情報もお書き添え下さい。
|
【海外調査会社プレスリリース】 2005/7/26 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- 【パークスアソシエイツ社】 スペイン、英国、日本で成長が期待されているIPTVサービス http://www.dri.co.jp/auto/report/parks/parksipvideo05.htm#press 【インスタット社】 モバイルビデオが売れている http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0502050mcd.htm#press 【ロアグループ社】 ROA Groupが日本の携帯電話市場に関する調査レポートを出版 http://www.dri.co.jp/auto/report/roa/roa05046.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【パークスアソシエイツ社】 スペイン、英国、日本で成長が期待されているIPTVサービス 米国の調査会社パークスアソシエイツ社の調査レポート「IPビデオサービス: 分析と予測(IP Video Services: Analysis & Forecasts )」は、双方向性に注 目した次世代テレビサービスがスペイン、英国、日本では幅広く成功する可能 性があると報告している。 次世代TVサービスとは、高度なコミュニケーション機能、個人向け機能、双方 向性、TVとPCの融合などを指すが、これらの最新機能に対しては国によって関 心の度合いが異なる。例えば、スペインは個人の意見を伝えたり、投票したり するタイプの双方向サービスに関心が高く、英国は投票型、日本は個人的な意 見の提言型やワンボタンアクセス機能などに関心が高い。こうした事実を背景 に、各放送事業者はそれぞれの地域的関心の高いサービスを提供するために、 セットトップボックスの設計、ミドルウェア、電子プログラムガイド、ホーム ネットワーキングなどの機能において十分なフレキシビリティや機能拡張性を 実現するネットワーク、ソフトウェア、ソリューションなどのプロバイダと協 力する必要がある。 パークスアソシエイツ社の調査レポート「「IPビデオサービス:分析と予測(IP Video Services: Analysis & Forecasts )」は、キャリアおよびコンシューマ の両側面からIPTVの促進要因、阻害要因、ビジネスチャンスについて論じてい る。IPTVバリューチェーンでの主要企業を概論し、最新のTVサービスに対する コンシューマの需要を国別に分析している。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/parks/parksipvideo05.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【インスタット社】 モバイルビデオが売れている アリゾナ州スコッツデール、2005年7月18日 インスタット社の携帯電話加入者調査によると、モバイルビデオの性能がよく なったことで、調査回答者8人のうち1人が、現在加入している無線キャリアが 提供しているモバイルビデオサービスに関心があるということがわかった。し かし前年の調査と同様に、3分の2の携帯電話加入者の持っている端末にはモバ イルビデオ機能がないこともわかった。 「モバイルビデオはまだ広く関心を集めているとはいえないが、近いうちに キャリアの重要な収益源となるだろうとインスタット社は考えている。モバイ ルビデオサービスの米国での加入者数は、2005年の110万人から2010年には 3000万人以上へと増加するだろう」とインスタット社のシニアアナリスト David Chamberlain氏は語る。 インスタット社の調査レポートは以下についても述べている。 - 満足度や忠誠度の高い、キャリアにとって最も望ましい顧客はモバイルビ デオサービスに対する関心が低い - インスタット社の顧客調査は、キャリアの収益が最も大きくなる価格帯を 提供する - 米国では2005年から6年にかけて広帯域のネットワークが導入され、2010年 までは大きな成長が見込まれる。 - キャリアのビデオサービスとビデオ視聴可能な携帯端末の拡大にとって市 場戦略上重要な時期である インスタット社の調査レポート「モバイルビデオサービス:まもなく始まる市 場(Mobile Video Services - Perched at the Brink)」は、米国のモバイルビ デオサービス市場をカバーしています。 2005年1月に行ったConsumer Mobility Study (CMS) 調査結果、2010年までの加入者・収益予測、世界的な 傾向、キャリア戦略、ベンダプロフィールを提供する。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0502050mcd.htm#press ------------------------------------------------------------------- 【ロアグループ社】 ROA Groupが日本の携帯電話市場に関する調査レポートを出版 韓国、中国、そして日本に拠点を置き、世界の移動体市場を調査するロアグ ループ社より、「市場別の移動体通信市場の予測 - 日本携帯電話市場の予 測」 が出版されました。 ロアグループ社では、レポートの出版にあたり、次のように述べています。 - 現在、日本の携帯電話市場には、NTTドコモ、auとTU-KA(KDDI傘下)、 Vodafoneのキャリア４社が存在する。更には、PHS方式でサービスを提供して いるキャリアとしてはNTTドコモ、ウィルコム、アステルがある。しかし、新 規加入者の受付をアステルが2005年4月20日、NTTドコモは同年4月末で中止し ており、今後は実質ウィルコム1社のみPHSサービスを提供することになる。 - 2003年度末(2004年3月)における日本での携帯電話累計加入者数は8152万、 普及率は64.2%であった。新規加入者については、1999年度までは毎年1000万 台規模の増加を重ねていた状況から、2000年度以降は一変し、成熟期の段階に 入っている。しかし、2003年度末時点での３G比率は20.38％程度であり、2004 年は3G移行が大きく進んだという点で変化の年であった。これにより、ユーザ のARPUが大きく変化し、携帯電話はメールに加え様々なコンテンツを楽しむ為 の、よりライフスタイルに密着した利用形態へと変化している。 - ほぼ定着していたキャリア間のシェアも2004年度後半から変わりつつあ る。依然として市場の半数以上を占めるのは最大手キャリアのドコモである (ドコモ56.12%、au 22.85%、TU-KA 4.04%、Vodafone 16.99%:2005年6月末時 点)。しかし、auは早くも３Gへの世代交代に成功し、2004年11月に開始した MODサービス「着うたフル」の大成功により、近年ユーザ調査でも常に人気が 高く躍進ぶりを見せている。 またこのレポートが他社の市場予測レポートと異なる点として、下記のことを 挙げています。 1.グローバル調査会社:日本市場を世界市場の一つとして認識しているため、 日本市場を深く理解することなく、予測する可能性がある 2.日本調査会社:日本市場しか知らない調査会社の予測は、グローバル的な視 点というよりは、視野が狭くなってしまう可能性がある。 3.ROA Group:日本市場より一歩先を行く韓国をベンチマーキングしつつ、 日 本市場に関しても理解があるので、グローバル的な視野とローカル的な視野を 備えた上で、予測ができる。 ロアグループ社では韓国や中国、日本、インドなどのアジア主要国の市場予測 や戦略について継続的に調査・分析し、今後「市場別の移動体通信市場の予 測」レポートとして年2回、半年周期での出版を予定しています。 「市場別の移動体通信市場の予測 - 日本携帯電話市場の予測(2005年上半期の 分析・2003-2008年の市場予測)」レポートでは、日本での携帯電話加入者数の 予測データのほか、データ通信市場の予測、そして主要携帯電話キャリアの 2005年上半期のレビューも提供しています。 ※英文及びレポートの詳細につきましては下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/roa/roa05046.htm#press ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 mailto:kurihara@dri.co.jp 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
 |
| << HOME <<< BACK ▲TOP |
 |