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【海外調査会社プレスリリース】 2005/5/25 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- [ARCグループ社] モバイルテレビのユーザは2010年までに1億2480万人に http://www.dri.co.jp/auto/report/arc/arcmobiletv05.htm#press [インスタット社] チップ市場に新たな可能性を生み出すデジタルオーディオプロジェクタ http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0502563esca.htm#press [ABI リサーチ] 2Q 2005 アフターマーケットナビゲーション、インフォテインメント、テレマ ティックス クオータリーレポート http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abiamte05.htm X-By-Wire http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abixbw05.htm リッチメディアアセットマネジメント http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abidam05.htm 屋内無線通信ネットワーク http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abiibw05.htm ------------------------------------------------------------------- [ARCグループ社] モバイルテレビのユーザは2010年までに1億2480万人に 2005年5月10日 英国のARCグループ社(Informa Telecoms&Media)は、モバイルテレビのユーザ は2010年までに1億2480万人に達すると予測している。2009年には放送ネット ワークが登場し、製品が出揃うため、市場はクリティカルマスの段階に入るだ ろう。 ARCグループ社の調査レポート「モバイルテレビ:放送とモバイルマルチメディ ア」は、韓国と日本のモバイルテレビ放送受像可能な端末が力強く販売を伸ば し、今後数年はS-DMBとT-DMBサービスが世界の市場を先導するだろうと述べて いる。 2010年までには、世界の衛星DMBユーザは1502万人、地上波DMB加入者 は1811万人となるだろう。 「でだしはもたついたが、DVB-Hは2008年に優勢に なるだろう。2010年までに世界で7403万ユーザに達し、モバイルテレビのユー ザ数は全放送の約60%となるだろう」と、調査レポートの著者David McQueen氏 は言う。 製品市場では、2005年の13万ユニットから2005年には8350万まで成長すると予 測される。 ビデオ機能のある携帯電話に対するモバイルテレビ放送受像可能 な端末の販売の比率は、2010年までに約5対1で上回るだろう。 モバイルテレビというビジネスモデルが、モバイルオペレータ、端末ベンダ、 放送事業者、コンテンツプロバイダなどのモバイルと放送産業の多くのセクタ の関心を呼び始めている一方で、多くの課題も残っている。 その最大のもの は、規制、容量、周波数の計画である。 「モバイルテレビビジネスの根幹 は、放送と無線ネットワークの騒乱の中で、すべてのプレイヤがこの非常に複 雑な市場で成功できるようなビジネスモデルを見つけることだ。これらのネッ トワークがお互いに競合するものになるか、あるいは相互補助的なものになる かは、最終的に市場の行方を占うものになるだろう。デジタルテレビの分野で はあまりうまくいっていないが、モバイルテレビの主要な原動力である双方向 テレビサービスの実現のためには企業間の協力が非常に重要である。そこにこ そ、サービスの実現と収益の可能性がある」とDavid McQueen氏は言う。 この市場の成功はまた、如何に魅力があって広く受け入れられるコンテンツを どのように提供し、消費者がこれらのサービスや機器を如何に速やかに受け入 れるかにもかかっている。現在の視聴習慣を変えてまで、モバイルテレビを利 用したいとするユーザがどのフォーマットを選ぶか、どのサービスが魅力的で あるか、などについて査定する必要がある。さらに、機器の性能や高画質を提 供できる大きなディスプレイ、使いやすいインターフェース、長持ちする充電 器なども重要である。 さらにまた、コンテンツ料金の徴収においても課題がある。現在のデジタル放 送のチャンネルの多くが無料で放送(free-to-air)していたり、広告料金でま かなっているのに対して、モバイルテレビ放送のビジネスモデルは、コンテン ツに対していかに課金するかという点にある。無線オペレータはすでに利用者 との間に利用料金徴収のシステムがあるので、ペイパービューなどの方法で課 金することが考えられるが、公共放送とモバイルの分野では内容の幅やその質 において大きく異なる評価基準に基づいているために困難が予測される。 世界中の多くの市場でテレビは日常生活の大きな部分を占めていて、携帯電話 が多くの市場で飽和状態に近づいていることは事実である。ARCグループ社の 調査レポート「モバイルテレビ:放送とモバイルマルチメディア」は、この大 きな２つの理由と放送とモバイル通信の融合化することでテレビの双方向性や 広告収入が拡大し、モバイルテレビ放送の将来性は確実なものとなると結論付 けている。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/arc/arcmobiletv05.htm#press ------------------------------------------------------------------- [インスタット社] チップ市場に新たな可能性を生み出すデジタルオーディオプロジェクタ アリゾナ州スコッツデール、2005年5月10日 ヤマハが発売したデジタルオーディオプロジェクタは今年度、大きな評価を受 けた。この新たなコンシューマ向けデバイスは半導体及びコンシューマ向け電 子機器メーカにとっては大きなビジネスチャンスになる、とインスタット社は 分析している。同社の予測では、デジタルオーディオプロジェクタ市場は2010 年までに世界で9億3900万ドルに成長するとしている。更に、その製品に使わ れる半導体は同年までに3億3500万ドルに達すると見込まれる。 デジタルオーディオプロジェクタはいわゆる「腹話術」の電子版のようなもの だ。人間が行う腹話術は「声の出し方を操作」し、更に口をあけずに話すとい うものであるが、デジタルオーディオプロジェクタも聴視者に対して同じよう なことをする。腹話術師ではなくリスナーの前に置かれたスピーカーがサウン ドのエネルギーを放射するのであるが、実は腹話術と似ているのはここまでで ある。デジタル信号処理によって、配列されたスピーカーはリスナーに多くの サラウンドな仮想音源を提供することが可能となる。デジタルオーディオプロ ジェクタ内で集約されたサウンドビームがアンプ/スピーカーの配列を通して 放射される。一本のビームが細いので音が拡散することなく壁に反射すること が出来る。フェーズディレイやビームコントロールの誘電性をプログラム化す ることで、リスナーは5.1及び7.1のサラウンド音源構成と同様の聴覚効果を楽 しむことが出来るのである。 インスタット社のアナリストCris Kissel氏は次のように述べている。「デジ タルオーディオプロジェクタはそもそも単体の製品として登場したが、実際に はビデオディスプレイの機器と統合されるようになるだろう。これは半導体 メーカにとってはビジネスチャンスとなる。デジタルオーディオプロジェクタ はサウンドビームコントロールの操作やフェーズディレイの計算などのため に、DSP(デジタル信号処理)と高度なASICを組み合わせて利用している。この ため、デジタルオーディオプロジェクタ市場は部品メーカにとっても魅力的な ものとなるのである。 インスタット社の最新レポートは下記の内容が調査している: ﾊ- デジタルオーディオプロジェクタが現在ではホームシアターシステムに追 加されるものであるのに対して、長期的な成功の要因としてはビデオディスプ レイ機器に統合されるかどうかにかかっている。 ﾊ- デジタルオーディオプロジェクタは現状では市場の大きいLCD TVのディス プレイに接続されているが、将来的にはプラズマTVとの組み合わせが多くなる だろう。 ﾊ- デジタルオーディオプロジェクタは2007年までに年間100万以上のDSPを使 い、2009年までには年間１億アレイの変換機を消費する。 ﾊ- インスタット社は部品価格の低下や機器の統合化などの動向を詳しく分析 することによって、デジタルオーディオプロジェクタの初期価格1300ドルは今 後2-3年で大きく下がると見ている。 インスタット社の調査レポート「デジタルオーディオプロジェクタ技術、チッ プ、機器:Come On Feel the Noise」は新たに登場したデジタルオーディオプ ロジェクタ市場及び半導体市場を調べている。単体製品及びTV統合型としての デジタルオーディオプロジェクタを調査し、部品価格の動向、半導体市場の可 能性、どのような半導体アプリケーションが技術開発の要因になるかを5年間 予測を含めて提供している。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0502563esca.htm#press ------------------------------------------------------------------- [ABI リサーチ] 2Q 2005 アフターマーケットナビゲーション、インフォテインメント、テレマ ティックス クオータリーレポート 米国の調査会社ABIリサーチの最新市場調査レポートが刊行されます。6月出版 予定です。 ABIリサーチの「2Q 2005 アフターマーケットナビゲーション、インフォテイ ンメント、テレマティックス クオータリーレポート」は、日本のナビゲー ション市場について広範なデータを提供している。日本のナビゲーション市場 は、他の国々の市場に比べると規模が小さいだけで、新しい機能は突出してい る。この調査レポートは、2005年以降に登場した新しいフォームファクタと機 能について記載し、他国のデバイスとの差別化を図る要因として容易に利用で きるファクタと機能を査定して、最も競争力が高いものについて論じている。 また、日本のベンダが他の地域から学ぶべき教訓についても論じている。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abiamte05.htm ------------------------------------------------------------------- X-By-Wire 米国の調査会社ABIリサーチの最新市場調査レポートが刊行されます。6月出版 予定です。 ほんの２、３数年前の自動車業界の予測に反して、X-by-Wire技術は 42ボルト 電力システムの登場を待っていない。オルタネータの効率化、ハイブリッド車 の発展と燃料費の高騰が、By-Wireシステムの利用の増加に貢献している。ハ イブリッド車とその周辺製品が、X-by-Wireの動向に重要な役割を果たす。 ＡＢＩリサーチの調査レポート「X-By-Wire:電動パワーステアリング、 Brake-by-Wire、電子パーキングブレーキの戦略分析(2005年版)」は、電動パ ワーステアリング、Brake-by-Wire、電子パーキングブレーキについて 2004-2012年にわたる地域別予測を提供している。By-Wireシステムのメリット とデメリットを詳細に論じている。機械式および水圧式システムを用いない X-by-Wireシステムの立法と実施上の課題を調査している。ハイブリッド車や 燃料費に高騰等のX-by-Wire市場の促進要因を調査し、詳細に論じている。ま たあらゆる主要企業の詳細なプロファイルを提供している。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abixbw05.htm ------------------------------------------------------------------- リッチメディアアセットマネジメント 米国の調査会社ABIリサーチの最新市場調査レポートが刊行されます。6月出版 予定です。 ABIリサーチの調査レポート「リッチメディアアセットマネジメント」は、 リッチメディアのデジタルアセットマネジメント (DAM) に関して、DAMソフト ウェアベンダ、 ホスティング、ASP、プラットフォームプロバイダ、システム インテグレータの市場規模に焦点を当てている。市場規模は以下の項目別に提 供している。 -DAM導入で利用されているコンテンツの種類(文書、画像、マルチメディア) -リッチメディアのアプリケーション(娯楽、情報、マーケティング、企業情報 等) -業界別のリッチメディアDAM市場(金融、メディア、公営企業、出版等) この調査レポートは、さまざまなアプリケーションと垂直市場のバリュー チェーンにおけるDAMのホスティング/ASPのビジネスモデルを詳細に分析して いる。また、DAMベンダおよびサービスのレガシークライアントが提供する今 後のビジネスチャンスを考察している。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abidam05.htm ------------------------------------------------------------------- 屋内無線通信ネットワーク 米国の調査会社ABIリサーチの最新市場調査レポートが刊行されます。6月出版 予定です。 現在、無線ネットワークのサービスエリアはほぼユビキタスレベルにあり、 ユーザは屋外と同レベルのサービスを室内環境に求めている。無線サービスの 質を維持しつつ、新しい無線データサービスを大量に提供しなければならな い。室内無線のソリューションにはアクティブシステムとパッシブシステムが あり、マイクロステーションとピコベースステーション、分散型アンテナシス テム、光ファイバ接続、リピータ、放射型同軸ケーブル、アンテナ、接続エレ クトロニクス等の多くの要素で構成されている。 ABIリサーチの調査レポート「屋内無線通信ネットワーク: アクティブ、パッ シブ導入による無線ネットワークの拡大」は、屋内の無線ソリューションの技 術を選ぶ際に、建物又は土地の種類と規模が及ぼす影響を考察している。また 今後のアクティブシステムとパッシブシステムの構成の移り変わりについても 調査している。その他の促進要因や、地域格差を考慮した収益と導入に関する 様々な市場予測を立てている。室内の無線アンテナ、収益予測とアンテナの種 類およびシングルバンド対マルチバンド機能に関する論考も提供している。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abiibw05.htm ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 mailto:kurihara@dri.co.jp 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
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