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【海外調査会社プレスリリース】 2004/5/26 ---★-☆本日お送りするプレスリリース☆-★--------------------------- 【インスタット/MDR社】 メディア高感度視聴者はビジュアルエンターテイメントの流行を先取りする http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0401552cm.htm 無線契約の交渉は大企業だけがターゲットではない http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0401661mbm.htm ------------------------------------------------------------------- 【インスタット/MDR社】 メディア高感度視聴者はビジュアルエンターテイメントの流行を先取りする アリゾナ州スコッツデール、2004年5月17日 メディア高感度視聴者は、映画鑑賞やDVD購入などの従来型のビジュアルメ ディアをまだ重視してはいるものの、ビジュアルメディアの視聴傾向は、メ ディアベンダーの今後のビジネスに重要な影響を及ぼすだろうとインスタット /MDR社は報告している。 インスタット/MDR社が行なった調査から、多くのメディア高感度視聴者(ブ ロードバンド接続ユーザー)は、オンライン映画のダウンロードサービスを利 用し、PVR(Personal Video Recorder)や、ホームネットワークに接続したパソ コンを所有していることが判った。「メディア高感度視聴者は欲しいものを欲 しいときに手に入れたい。そして新製品がでると試したくなる。メディア高感 度視聴者は、現在利用しているものを見直すほかにも、新しい情報源や機会に 絶えず触れている。また、メディア高感度視聴者は、販売業者やレンタル業 者、あるいは業者向けエンターテイメントコンテンツ所有者の格好のビジネス 対象になっている」とインスタット/MDR社の主席アナリストGerry Kaufhold氏 は言う。 同社はまた、次のような調査結果を明らかにしている。 - プレミアムTVサービス(HBO、Cinemax、Showtime、Starz-Encore など)の 加入者数が明らかに減少している。ペイパービューとビデオオンデマンドの利 用率が比較的ましなことから、回答者は月に映画を50本程度しか視聴できない サービスには関心がないことを示している。 - メディア高感度視聴者(特に年間家計所得の高所得者層)は、通常のテレビ 放送の番組に関心が無い。回答者の約30%は、昨年よりも通常のテレビ放送の 番組を観ていないと回答している。 - 回答者の約42%は、CM無しの通常のテレビ放送の番組であれば、料金を 払ってもいいと回答している。そのうちの半数の回答者は、CM無しの通常のテ レビ放送の番組に月に少なくとも5ドルを払ってもいいと回答した。 - 大部分の回答者は、DVDの焼き付けを既に自ら行なっていると回答してい る。 インスタット/MDR社の調査レポート『米国のビジュアルエンターテインメント 市場とメディア高感度視聴者調査』は、米国の興業収益、DVDとVHSの販売とレ ンタル、ペイパービュー、ビデオゲームとVoIP(Video-over-IP)のサービスに 関するデータを掲載し、エンターテイメント専門制作市場の現状を概観する。 さらに、1151人のメディア高感度視聴者の調査から得た詳細なデータを提供し ている。性別、地域別、所得水準別の質問回答の集計表が81ある。オンライン 版レポートでは91の集計表を提供している。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0401552cm.htm ------------------------------------------------------------------- 無線契約の交渉は大企業だけがターゲットではない アリゾナ州スコッツデール、2004年5月5日 米国企業は低コストと効率性に注目しているので、通信費を整理統合化した り、企業としての購買力を活かして無線キャリアとの契約交渉を有利に進めた りすることで、無駄な経費を減らそうとしている。企業の規模が大きいほど契 約交渉は有利と考えられていたが、インスタット/MDR社の調査によると、中小 企業であっても通信サービスの利用に際しては、十分に調査をするなど、購買 力が高まっていると報告している。 近年、キャリアはビジネスユーザの獲得と維持に力を入れ始めており、その対 象は最大手の企業に限定されたものではなく、特殊な業種に絞って様々な規模 の企業を対象とした事業戦略へと変わってきている。インスタット/MDR社によ れば特に5人から99人までの中小企業が大手キャリアをもっと利用するように なればキャリアにとってのビジネスチャンスは更に広がるだろうとの事であ る。同様のプランを5人以下の小規模企業向けに展開した場合、効果はあまり 見えないとしても、米国でのSOHOの数を考えると、同様のプランを宣伝するこ とによってSOHOの顧客を増やす努力をするべきであろう。 インスタット/MDR社の調査で、無線サービスの企業ユーザに対して、サービス の購入経緯について質問したが、その結果、サービスの購入に際して企業の知 識がレベルアップしていることが分かった。 調査結果として、以下のポイントがあげられる。 -無線サービスを大手プロバイダから購入するかどうかは、企業の規模が大き な指標となる -殆どの企業は大手プロバイダのプログラムを知っており、どのようなサービ スかも理解しているが、現在のところ大手プロバイダを使っている企業は少な い。しかし、大手プロバイダを使っておらず、今後も使う予定のない企業は全 体の7%のみである。 -大手プロバイダを使っていない企業回答者の5人中1人が、大手プロバイダの プログラムは設定が難し過ぎると答えている。 -SOHO事業者は従業員の無線利用費用を全て支払うケースと、1割以下しか支払 わないケースとに分かれる。 -全体的に3社中1社は従業員の無線利用料を全く払っていない。また、3社中2 社は一部の利用料を支払っている。 インスタット/MDR社の調査レポート「企業向け無線通信契約実績と調達経路、 傾向、予測」では、企業の購買担当者を、SOHOと小規模企業、中規模企業、大 企業の企業規模別に分け、企業の無線契約における購買行動を詳述している。 ※英文及びレポート詳細は下記ページをご覧ください http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in0401661mbm.htm ------------------------------------------------------------------- 株式会社 データリソース 〒107-0052 東京都港区赤坂4-5-6-701 電話：03-3582-2531 FAX：03-3582-2861 プレスリリース担当：栗原 mailto:kurihara@dri.co.jp 株式会社 データリソース ホームページ http://www.dri.co.jp 弊社のお送りするプレスリリースがご不要な場合はお手数ですが お知らせくださいませ。 掲載いただいた際には、レポートのお問い合わせ・購入の連絡先として、 弊社の連絡先等を明記いただければ幸いです。 ------------------------------------------------------------------- |
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