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2015 タブレット端末の市場動向と分野別ビジネス活用事例

- 法人市場はソリューション化・データ活用のステップへ -

 

出版社 出版年月冊子体価格電子版価格 冊子体+電子版価格 ページ数
シード・プランニング
2015年7月¥160,000 (税別)¥160,000 (税別)
PDF(CD-ROM)
¥220,000 (税別)204

サマリー

レポート概要

  • タブレット端末導入分野別分析:(9分野、380事例、222万台の分析)
    教育(82事例、152万台の動向、件数はiPadが多く、台数はAndroidが多い、文科省の動向による)、金融保険37件、23万台の動向、Windowsが多い)、小売業(64件、16万台の動向)、その他
  • 支援ソリューション分析(270事例):
    地方自治体はハードのみの導入多い、アプリのみ導入は運輸・観光・飲食が多い。その他
  • タブレット端末関連企業(ハード、ソリューション)動向がわかる
  • タブレット端末の導入/活用の変遷と今後(まとめ)
    「ステップ1(ペーパーレス)」、「ステップ2(業務効率化・情報集積)」
    「ステップ3(システム連携・データ活用)3」までの分野別分析

 


 

国内でApple がタブレット端末(iPad)の発売を開始して5年が経過しました。iPadを含むタブレット端末はコンシューマ以外にも、ビジネス用途に多く使われています。2010年6月時点の端末導入と支援ソリューション事例は28事例でしたが、毎年増加して、2015年6月には650事例になりました。

タブレット端末の導入分野は教育、医療・介護・健康、金融・保険、運輸・観光・飲食、サービス業、商社・卸売、小売業、製造・建設、地方自治体の9分野でみると、教育、小売業、運輸・観光・飲食の業種が多く、支援ソリューションの中で、導入支援では、端末管理、データ共有が多くなっています。

本レポートは、国内のタブレット端末のビジネス用途を分野別に取材、分析を行っています。現状の製品動向、市場動向、及びユーザー動向(特にビジネス用途)を分析することを目的としています。

 

調査対象

タブレット端末(iPad、アンドロイド、Windows )導入企業、関連ソリューション提供企業

調査方法

主要企業の個別訪問ヒアリング、公表資料の収集・整理

調査期間

2015年3月~2015年7月

 



目次

本書の構成

Ⅰ.総括編
  1. タブレット端末の導入/活用ステップの変遷と今後の展望
  2. タブレット端末のビジネス活用
  3. タブレット端末導入事例
  4. タブレット端末活用支援事例
  5. ビジネス活用の有望分野

Ⅱ.タブレット端末導入事例
  教育 (小・中・高・大ほか)/ 医療・介護・健康/金融 ・保険/
  運輸・観光・飲食/サービス業/商社・卸売/小売業/
  製造・建設/地方自治体

Ⅲ.支援ソリューション事例
  導入支援(総合支援、端末管理、データ共有)
  業務支援(接客支援、営業支援、学習支援、診療支援
  注文・決済、管理支援、会議支援)

Ⅳ.タブレット端末注目分野別動向
  教育(電子黒板80%、タブレット6.5人に1台)、医療・介護・健康(iPadが多い)、
  金融・保険(Windowsが多い)、運輸・観光・飲食(飲食店は67万店)、
  小売業(iPadが多い)、製造・建設(iPadがほぼ100%)

Ⅴ.企業動向(取材個票9社、簡易個票6社:計15社)
  NTTアイティ、NTTドコモ、テックウインド、トレタ、日本マイクロソフト、パイオニアVC、
  日立ソリューションズ、YSLソリューション、アーバンリサーチ、オリックス・レンテック、
  アークス、アートネイチャー、資生堂、清水建設、ハウステンボス

 

 

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