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2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)

 

出版社 出版年月電子媒体価格ページ数
ESP総研
2016年9月¥180,000 (税別)
PDF(CD-R)
114

サマリー

ESP総研が発行するレポート「2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)」は、デジタルマーケティングビジネスに対する取り組みについて、参入しているプレイヤー78社/団体から、16社/団体への取材結果を中心に調査・分析した調査報告書です。

 


 

【はじめに】

 1990年代後半~2000年代は、インターネットとeメールによるプロモーションが、マーケティングのあり方に新しい変革をもたらしたが、現在はITの進歩によって生まれたマーケティングテクノロジーと呼ばれる新しい技術をマーケティングへの応用に生かそうという動きが本格化している。このようなITを活用したマーケティングが、デジタルマーケティングであり、大手ITベンダ内において「デジタルマーケティング」に関する専任組織が立ち上がるまでに注目されている。

 この動きは日本国内のみならず、海外においても顕著となっており、製品価値ではなく顧客の経験価値を重視すると共に、スマートフォンなどのモバイル・デジタルメディアの台頭、メディアへの接触時間の多様化と競争の激化、オムニチャネル化などが、デジタルマーケティングを進展させることとなった。その普及に伴って、「デジタルマーケティング」に関する個別調査の案件・問い合わせが増えているのが現状である。それらの問い合わせの中で、特に皆が関心を持っているのが「デジタルマーケティング」に関する戦略調査やターゲッティング、市場規模推移や今後のビジョン・計画である。

 このような理由・背景から、今回、 “2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「デジタルマーケティング」ビジネスを展開しているプレイヤー78社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー78社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行い、そのうち合計16社・団体(20.5%)から「デジタルマーケティング」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 具体的には、当該主要各社に対して「デジタルマーケティングビジネス」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、デジタルマーケティング(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「デジタルマーケティング(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

 この調査報告書が「デジタルマーケティング」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 


 

【サブタイトル】

~「デジタルマーケティング」主要プレイヤー(16社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「デジタルマーケティング」ビジネス・ケーススタディ(16社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「デジタルマーケティング」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

【調査対象】

・Web上にて「デジタルマーケティング」と言及している事業者(プレイヤー)<78社・団体>すべてにアプローチを行い、そのうち「デジタルマーケティング」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーについて、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計16社・団体(取材アプローチ企業全体の20.5%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

【調査方法】

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

【調査&レポート期間】

・2016年9月8日(電話ヒアリング開始)~2016年9月13日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年9月16日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。



目次

2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査(T字型調査の実施:垂直深堀調査重視)P1

Ⅰ.調査対象リスト一覧 編 P2

1)調査対象プレイヤーの抽出方法:「デジタルマーケティング(ビジネス)」プレイヤーは? P3
2)「デジタルマーケティング」ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス(78社/部門)P4

Ⅱ.総括 編 P28

・総括(結論)(主要各社における「デジタルマーケティング」ビジネスの現状分析とコンサルティング) P29

1)「デジタルマーケティング」ビジネスの定義範囲について P30
2)市場概況(結論)×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション&今後のシナリオ予測 P31
3)当該16社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P32
4)当該16社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%)の推移:当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%) 推移<2015年度~2020年度> 表・グラフ P33
5)当該78社・団体(推計換算値) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P34
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(1)表 *色字に着目 P35
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(2)表 *色字に着目 P36
7)「デジタルマーケティング」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込み)について(1)表 P37
7)「デジタルマーケティング」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込み)について(2)グラフ P38
8)当該16社・団体における「デジタルマーケティングビジネス」シーズ別『(1)SI・構築、(2)業務改善、(3)検索・分析、(4)web広告』(平均販売実績)価格帯×当該売上(2016年度 見込) 相関クロス P39
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=16(MA)>(1)グラフ P40
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=16(MA)>(2)グラフ P41
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=16(MA)>(3)グラフ P42
10)「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=16(MA)>(1)グラフ P43
10)「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=16(MA)>(2)グラフ P44
10)「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=16(MA)>(3)表 P45
11)「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=16(MA)>(1)グラフ P46
11)「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=16(MA)>(2)グラフ P47
11)「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=16(MA)>(3)表 P48
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=16(MA)>(1)グラフ P49
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=16(MA)>(2)表 P50
13)「デジタルマーケティング」ビジネス 当該ベンダ(今回、深堀調査実施:16社)当該売上予測(2015年度~2020年度:6カ年)推移×ビジネスモデルMAP 一覧 P51
14)「デジタルマーケティング」ベンダ×価格定義&具体的な価格指標一覧(16社) P53
15)2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査結果・マトリックス<企業・団体別×調査項目別>(16社・団体分) P55

Ⅲ.個票 編 P57

1.㈱アイレップ P58
2.伊藤忠テクノソリューションズ㈱ P61
3.NRIネットコム㈱ P65
4.㈱NTTデータ P68
5.廣告社㈱ P72
6.㈱ジーエークロッシング P76
7.㈱JSOL P80
8.JBCC㈱ P83
9.トヨタメディアサービス㈱ P87
10.ネットイヤーグループ㈱ P90
11.富士通㈱ P93
12.㈱船井総研ITソリューションズ P97
13.㈱ブレインパッド P101
14.㈱マクロミル P104
15.りらいあコミュニケーションズ㈱ P109
16.㈱ワンスター P112

【当該プレイヤー×共通ヒアリング項目】

1.「デジタルマーケティング」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など
2.適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット
3.「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)
4.開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)
1)開始時期(  年 月)
2)導入実績(累計数量、「デジタルマーケティング」ビジネス関連 単年売上)
3)前年比伸長率(デジタルマーケティングビジネス関連売上で、前年と比べた直近伸長率%)
5.参考情報
<1>URL
<2>電話番号
<3>売上高(全社)
<4>従業員数
<5>設立年月
6.当該ビジネス×売上推移(予測)
2015年度(実績)
2016年度(見込)
奥付け

 

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