デジタル放送とブロードバンドTVの情報サービス 2009年レポート - 「アメリカの放送とビデオ配信市場」
「The Compass」年鑑レポート(日本語調査報告書) - NSI Research


■出版社
株式会社データリソース		 ■出版日
2009年6月		 ■電子媒体
￥ 73,500		 ■ページ数
82ページ



価格・ご注文について

NSI Research, Inc. は、1987 年に米国、シリコンバレーに設立された情報・通信・放送技術分野のプレイヤーに対して、マーケット調査とコンサルティング・サービスを提供する会社です。

本報告書は、米国の通信・放送業界をウォッチする The Compassサービス(Annual Subscription)の 年鑑 (Annual Report)として出版されたものです。本書はアメリカにおける放送・ビデオサービス産業、特に地上波のデジタル化、IPTVを含む 多チャンネルサービス、そして、ブロードバンド放送、モバイル放送等の新たなビデオサービスに関する市場、規制等の動向、それに主要な統計等を使いやすくまとめたものです。
市場研究の基礎となる情報を提供し、The compass月間レポートを有効に活用するためのベースとなる物です。
年鑑レポートは、毎年５月末から６月初めに出版されます。

年間情報サービス「The Compass」とは？

「The Compass」年鑑レポート「アメリカの放送とビデオ配信市場」は、アメリカにおけるテレビ放送、ケーブルTV、DBS、IPTV、インターネットビデオ、モバイルビデオを含む、映像コンテンツの配信サービスの最新の動向を分析するレポートです。多チャンネルサービスを含めた、アメリカにおけるテレビ放送市場の構造と市場の動きをまとめたほか、今年度の重要な動きとして、下記をハイライトしています。

  • 地上波アナログ停波の動向とそのインパクト

  • 電話事業者の参入により激しさの増す多チャンネルサービス市場の戦い

  • インターネット、モバイルでの配信を含めたテレビ番組の配信方法の多様化

目次

I.  米国のTV放送市場 
A.テレビ視聴世帯 
    1.総テレビ視聴世帯 
    2.多チャンネルTVサービスへの加入 
    3.テレビ視聴時間 
B.TV放送市場の構造 
    1.概要 
    2.TVネットワーク 
    3.放送事業者 
    4.収益構造 
        a.地上波ネットワーク 
        b.シンジケーター 
        c.多チャンネルネットワーク 
        d.地上波放送局 
        e.多チャンネル事業者 
        f.ケーブルTV事業者 
II.  アナログ停波とそのインパクト 
A.アナログ停波への準備 
    1.放送局のデジタル化 
    2.DTVコンバーター購入支援プログラム 
    3.跡地の利用 – 700MHz帯のオークション 
    4.デジタル移行のテスト 
B.延期とその要因 
    1.延期の決定 
    2.2月17日の停波 
C.今後 
    1.アナログ停波の実施 
    2.デジタル後のサービス 
    3.ENGのデジタル移行の遅れ 
D.デジタル移行後の再送信義務 
    1.再送信義務 
    2.デジタル移行のケーブルTVでの再送信義務 
    3.デジタル移行のDBSでの再送信義務 
III.  多チャンネルTV市場の競争 
A.多チャンネル・ビデオサービス 
    1.現状 
    2.HDと双方向化 
B.ケーブルTV 
    1.現状 
    2.トリプルプレー 
    3.アナログサービスの廃止 
    4. 双方向、ターゲット広告への期待 
C.DBS 
    1.現状 
    2.今後の課題 
D.電話事業者のビデオサービス 
    1.現状 
    2.今後の課題 
IV.  インターネットビデオとモバイルTV 
A.インターネットでのビデオ配信 
    1.現状 
    2.TVネットワークの参入 
        a.ABC 
        b.NBC、Fox 
        c.CBS 
        d.多チャンネルネットワーク 
    3.ZillionTV 
B.モバイル向け放送 
    1.MediaFLO 
    2.ATSC M/H 
    3.AT&T CruiseCast 
    4.Sirius XM 
    5.ICO 
V.  ディレクトリー 
A.政府機関/産業協会 
B.労働組合 
C. 複合エンターテイメント企業 
D.番組制作会社/シンジケーション 
E.地上波ネットワーク 
F.多チャンネルネットワーク 
G.地上波放送局 
H.MSO/デジタル衛星事業者 
I.通信事業者 
J.その他のビデオ事業 
K.テクノロジー/サービス 
VI.  数値 

図表

図表 I 1 アメリカにおけるテレビ視聴世帯の推移(1999年-2008年) I-4
図表 I 2  総世帯数とTV視聴世帯数(1999年-2008年)  I-5
図表 I 3 チャンネルサービスの普及率(2000年-2008年)  I-6
図表 I 4  多チャンネルサービス加入世帯数(2000年-2008年)  I-6
図表 I 5  多チャンネルサービスの推移(2000年-2008年)  I-7
図表 I 6 多チャンネルサービスの種類別普及(2000年-2008年)  I-7
図表 I 7  月間平均映像媒体視聴時間  I-8
図表 I 8  年齢別月間平均映像媒体視聴時間(08年4Q)  I-8
図表 I 9  アメリカTV放送市場の構造  I-9
図表 I 10 主要な地上波ネットワーク  I-10
図表 I 11  ケーブルネットワークのトップ20(2007年)  I-11
図表 I 12  DMA区分 I-13
図表 I 13  大手テレビ局グループ(2007年)  I-14
図表 I 14  ネットワークとシンジケーション広告の推移(1998年-2007年)  I-16
図表 I 15  多チャンネルネットワーク広告の規模(1999年-2008年) I-18
図表 I 16  全米と地域スポット広告の推移(1993年-2007年)  I-19
図表 I 17  再送信料金の支払額(2008年、2012年)  I-20
図表 I 18  多チャンネル事業者スポット広告の規模(1999年-2007年)  I-21
図表 I 19  ケーブルTV事業者の収入(1999年-2008年)  I-22
図表 II 1  DTVコンバーター・クーポン  II-24
図表 II 2  2008年の700 MHzオークションにおける入札額でのトップ10  II-26
図表 II 3  FCCに対するアナログ停波に関しての問い合わせ件数  II-31
図表 III 1 多チャンネルサービスのシェア(2008年)  III-38
図表 III 2  マルチチャンネル事業者トップ15(2008年)  III-39
図表 III 3  ケーブルTVの普及率(2000年~2008年)  III-40
図表 III 4  ケーブルTV事業者のトップ10社(2008年)  III-40
図表 III 5  デジタルケーブル加入世帯数(2000年-2008年) III-41
図表 III 6  ケーブルモデムとDSLへの加入世帯数(2000年-2008年)  III-42
図表 III 7  ケーブル電話サービス加入世帯数(2001年-2008年)  III-43
図表 III 8  ケーブルTVの収入内訳(2001年対2008年)  III-45
図表 III 9  DBSの普及率(2000年-2008年)  III-47
図表 III 10  DBS加入世帯数(2006年-2008年)  III-47
図表 IV 1  プラットフォーム別月間ビデオ視聴者数(2歳以上)  IV-51
図表 IV 2  ビデオ配信サイトのトップ10(09年3月)  IV-52

価格表
年鑑レポート (PDF版)

\73,500 (消費税込)

月刊情報サービス「The Compass」年間購読＆年鑑レポートセット (PDF版)

\136,500 (消費税込)


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