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2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査

 

出版社 出版日電子媒体価格ページ数
ESP総研
2016年10月 ¥ 180,000 (税別)
PDF(CD-R)
100p

※A4版、カラー表示。

サマリー

ESP総研が発行するレポート2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査」は、第三次AI(人工知能)ブームを背景に、あらゆる業種・分野に普及しつつあるAI関連ビジネスについて、参入プレイヤー15社/団体(取材アプローチ企業全体の30.0%)への取材結果を中心に調査・分析した調査報告書です。プレイヤーの取り組みの最前線、最新のビジネス・ケーススタディを調査項目別に集計し、分析しています。




【はじめに】

2000年代から現在に至るまで、第三次AI(人工知能)ブームがまさに進行中である。人工知能・AIを活用したサービスはあらゆる業種・分野に普及しつつあり、セミナーでの集客数もここ数年で急激に増加している。その背景には、膨大なデータ(ビッグデータ)の収集が可能になったこと、センサーや通信モジュールの小型化・低コスト化に伴うIoTの進展があり、これらの拡大によるさらなるデータの蓄積に対して、機械学習や自然言語処理の技術が急速に発展していることに伴い、人工知能・AIのサービスの活用が進むだろうと期待されていることなどがある。さらに、政府もまた、多額の予算を投じ、その成長を後押ししようとしているのが現状である。

近年、BtoB領域を中心に人工知能・AIを活用したサービスが続々と登場し、数多くのサービスが一定の技能レベルに達しつつあると共に、人工知能・AIに取り組むベンチャーも急増している。つまり、計算機速度の飛躍的向上と相まって、インターネットの技術革新によるビッグデータの利用環境が格段に改善され、学習機能として、生物の学習機能を模擬した、「ディープラーニング(深層学習)」といった非常に強力な機械学習アルゴリズムが開発された結果、官公庁や金融から囲碁・将棋の世界に至るまで、広範な範囲に人工知能・AIのサービスが普及していると言える。ここ最近では、銀行などの店頭で対話型ロボットを目にすることも多くなった。

このような理由・背景から、今回、 “2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「人工知能・AI」ビジネスを展開しているプレイヤー50社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー50社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行った。その結果、合計15社・団体(30.0%)から「人工知能・AI」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

具体的には、当該主要各社に対して「人工知能・AIビジネス」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、人工知能・AI(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「人工知能・AI(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

この調査報告書が「人工知能・AI」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 


 

【サブタイトル】

~ 「人工知能・AI」プレイヤー(15社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「人工知能・AI」ビジネス・ケーススタディ(15社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「人工知能・AI」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

【調査対象】

・Web上にて「人工知能・AI」と言及している事業者(プレイヤー)<50社・団体>すべてにアプローチを行った。そのうち「人工知能・AI」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーに対して、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計15社・団体(取材アプローチ企業全体の30.0%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

【調査方法】

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

【調査&レポート期間】

・ 2016年10月19日(電話ヒアリング開始)~2016年10月21日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年10月26日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。



目次

2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(T字型調査の実施:垂直深堀調査重視)P1

Ⅰ.調査対象リスト一覧 編 P2

1)調査対象プレイヤーの抽出方法:「人工知能・AI(ビジネス)」プレイヤーは? P3
2)「人工知能・AI」ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス(50社/部門)P4

Ⅱ.総括 編 P19

・総括(結論)(各社における「人工知能・AI」ビジネスの現状分析とコンサルティング) P20

1)「人工知能・AI」ビジネスの定義範囲について P21
2)市場概況(結論)×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション&今後のシナリオ予測 P22
3)当該13社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P23
4)当該13社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%)の推移:当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%) 推移<2015年度~2020年度> 表・グラフ P24
5)当該50社・団体(推計換算値) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P25
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(1)表 *色字に着目 P26
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(2)表 *色字に着目 P27
7) 「人工知能・AI」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込み)について(1)表 P28
7) 「人工知能・AI」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込み)について(2)グラフ P29
8)当該15社・団体における「人工知能・AIビジネス」シーズ別『(1)開発・SI、(2)ソフトウェア、(3)分析コンサルティング、(4)コンシューマー向け』(平均販売実績)価格帯×当該売上(2016年度 見込) 相関クロスP30
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(1)グラフ P31
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(2)グラフ P32
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(3)表 P33
10)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(1)グラフ P34
10)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(2)グラフ P35
10)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(3)表 P36
11)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(1)グラフ P37
11)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(2)グラフ P38
11)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(3)表 P39
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=15(MA)>(1)グラフ P40
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=15(MA)>(2)表 P41
13)「人工知能・AI」ビジネス 当該ベンダ(今回、深堀調査実施:15社)当該売上予測(2015年度~2020年度:6カ年)推移×ビジネスモデルMAP 一覧 P42
14)「人工知能・AI」ベンダ×価格定義&具体的な価格指標一覧(15社) P44
15)2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査結果・マトリックス<企業・団体別×調査項目別>(15社・団体分) P45

Ⅲ.個票 編 P47

1. (株) NTTデータ P48
2.オムロン(株) P51
3. SAS Institute Japan (株) P54
4.日本アイ・ビー・エム(株) P58
5.日本電信電話(株)(NTTグループ) P63
6.日本ビジネスシステムズ(株) P67
7.日本ラッド(株) P71
8. (株)パンダネットP74
9. (株)日立製作所 P77
10.ファミリーイナダ(株) P80
11.富士ソフト(株) P83
12. (株)ブレインパッド P87
13. (株) FRONTEO(UBIC) P92
14. (株)ワークスアプリケーションズ P95
15. (株) WACUL P98

【当該プレイヤー×共通ヒアリング項目】

1.「人工知能・AI」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など

2.適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット

3.「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)

4.開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)
1)開始時期(  年 月)
2)導入実績(累計数量、「人工知能・AI」ビジネス関連 単年売上)
3)前年比伸長率(人工知能・AIビジネス関連売上で、前年と比べた直近伸長率%)

5.参考情報
<1>URL
<2>電話番号
<3>売上高(全社)
<4>従業員数
<5>設立年月

6.当該ビジネス×売上推移(予測)
2015年度(実績)
2016年度(見込)

奥付け

 

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