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2018年版 スポーツICT活用の現状と将来展望

- AI・IoT・データ分析・VR 最新技術動向 -

 

出版社 出版日冊子体価格冊子体+電子媒体価格ページ数
シード・プランニング
2018年9月 ¥ 120,000 (税別)¥ 150,000 (税別) 206p

※当レポートは電子媒体単独での販売はございません。

サマリー

レポート概要

ポイント

  • トレーニング、観戦、競技支援におけるICT製品、サービス、
    ソリューションの開発・提供企業の取り組みをヒアリング
  • 2025年までのスポーツICT市場規模を予測
  • 国内外のスポーツICT製品・サービス 72事例を紹介

 

2019年ラグビーワールドカップ、2020年東京オリンピック・パラリンピック、2121年ワールドマスターズゲームズという、国内でのスポーツイベントの開催を控え、スポーツビジネスの機運が高まっています。プロアスリートの競技力向上、趣味や健康のための国民へのスポーツ普及、観戦スタジアム・アリーナの整備等、あらゆる展開が見込まれますが、中でも近年注目を集めているのは、スポーツにテクノロジーをかけ合わせた「Sports-Tech」の動向です。

スポーツ庁では、2025年に国内スポーツ市場規模15.2兆円へ拡大、その中でもIoT活用市場については、2025年に1.1兆円規模を目指しています。データ分析、画像解析、AI活用、観戦におけるVRや自由視点映像の活用、スマートスタジアムなど、「スポーツのICT化」は非常に幅広く、スポーツICT市場の広がりには期待が寄せられます。

本レポートでは、2017年4月にスポーツ庁が公表した「第2期スポーツ基本計画」における国民のスポーツ参画の方法である「する」、「観る」、「支える」の3分類をもとに、各分類でICTを活用した製品、サービス、ソリューションに焦点を当て調査を行いました。現在のスポーツICT市場の動向を俯瞰し、2025年までの市場規模を予測しました。



目次

はじめに
調査概要

第1章 総括
 1.本レポートについて
 2.行政動向
 3.スポーツICT活用の動向
 4.スポーツICT市場規模予測

第2章 ヒアリング・事例研究の結果
 1.ヒアリング調査の結果
  (1)概要と特徴
  (2)提供先・プロモーション
  (3)価格体系・実績
  (4)今後の展開・スポーツICT関連市場の見解
 2.事例研究の結果
  (1)国内事例
    1)概要
    2)特徴・実績
  (2)海外事例
    1)概要
    2)特徴・実績

第3章 ヒアリング調査個票 <五十音順>
 【する】編
  ジンズ
  Cerevo
  RIZAPイノベーションズ
 【観る】編
  ソフトバンク
  電通
  横浜DeNAベイスターズ
 【支える】編
  エムティーアイ CLIMB Factory スポーツITカンパニー
  SPLYZA
  データスタジアム
 その他
  エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所

第4章 国内事例研究個票
 【する】編
  アクロディア
  アシックス/DKH
  MTG - 1
  カシオ計算機
  スポーツセンシング - 1
  ソニー - 1
  ソニー - 2
  フェンリル - 1
  フェンリル - 2
  美津濃 - 1
  美津濃 - 2
  富士通 - 1
  MTG - 2
  フュービック
  ブリヂストンスポーツ
  ルネサンス
  エヌ・ティ・ティ・データ
 【観る】編
  キヤノン
  KDDI総合研究所
  ジェイ・スポーツ
  Supership/KDDI
  ピクセラ
  NTTドコモ
  Qoncept
  日本電信電話
  パナソニック - 1
  playground
  シャープ
  グラッドキューブ
  Sports AI
 【支える】編
  スカイロボット
  東芝デジタルソリューションズ
  バスケプラス
  フェンリル - 3
  primesap
  LIGHTz
  スポーツセンシング - 2
  ユーフォリア
  Xenoma
  東レ/日本電信電話
  ハモンスポーツマーケティング
  Oceans
  ライフスポーツ
  日本電気
  パナソニック - 2
  富士通 - 2

第5章 海外事例研究個票
  BABOLAT(フランス)
  EON Sports VR(アメリカ)
  JingleTek(台湾)
  MySwing Golf(アメリカ)
  Salted Venture(韓国)
  NIKE(アメリカ)
  VOGO(フランス)
  Catapult Group International(オーストラリア)
  The Gatorade(アメリカ)/Smart Design(アメリカ)
  HP(アメリカ)
  MLB Advanced Media(アメリカ)
  NEX Team(アメリカ)
  SAP(ドイツ) - 1
  SAP(ドイツ) - 2
  SPORTLOGiQ(カナダ)
  StretchSense(ニュージーランド)

第6章 参考資料
 1.スポーツ庁予算
 2.オリンピック・パラリンピックにおけるICT活用
 3.平成29年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」 

 

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